Resources that can be used to deal with issues faced by outpatients undergoing cancer chemotherapy in the event of a disaster

2022 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 18K17524
• Research Institution: Miyagi University
• Principal Investigator: 菅原 よしえ 宮城大学, 看護学群, 教授 (60315570)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: がん患者 / 外来化学療法 / 災害

Outline of Annual Research Achievements

がん化学療法を受ける外来通院患者の災害時の課題と対処に活用できるリソースについて、地域のリソースを探索予定であった。2018年度では、がん診療連携拠点病院の相談支援センター看護師を対象としたインタビューを行い、災害時のがん患者の支援体制の課題を洗い出した。2019年度以降、COVID-19の流行の影響から研究活動が滞った。しかし、がん患者支援団体2件のインタビューを行い、東日本大震災時の対応として、会員の安否確認、医療機関情報の共有を電話及びe-mailで行っていたことが明らかになった。また、災害時に相応する非日常的な現況にあるCOVID-19の影響下においては、活動自粛の影響が分かった。「会員の交流が困難である」「活動再開の判断が難しい」「会の活動周知が停止している」「新たな入会がない」等であった。がん化学療法中は、白血球減少等の感染リスクが生じる事から、3密を避ける感染予防策を徹底するため、会員が集合する活動が中止されていた。代替の方法として、オンラインによる会議、無料通話アプリのラインを活用した情報発信を行っていたが、活用できる者が限られ、活動は縮小傾向となっていた。活動の縮小傾向が、継続することで、がん患者支援団体の継続をも危ぶまれる状態に陥っていることがわかった。
以上の相談支援センターと少数のがん患者支援団体のインタビューから、COVID-19の影響により、がん患者を支援するリソースが減少の危機にある事がわかった。
2021年度には、新たにがん患者のセルフヘルプ・グループの文献検討を行った。がん診療拠点病院を中心とする病院主催のセルフヘルプ・グループの活動は、2019～2021年度の活動を中止し、今後の見通しが立っていないとの報告があった。病院以外が主催するがん患者のセルフヘルプ・グループの活動が不明であり、調査の準備をすすめた。