2019 Fiscal Year Research-status Report
早産児の呼吸の安定と自己調整機能の成熟を支える看護援助モデルの構築
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18K17550
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Research Institution | Chiba University |
Principal Investigator |
仲井 あや 千葉大学, 大学院看護学研究科, 助教 (30612197)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | NICU / preterm infant / 早産児 / 乳幼児突然死症候群 / 感覚統合 / 自己調整機能 / 呼吸パターン / 脳幹機能 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、新生児集中治療室に入院する早産児の呼吸の安定と自己調整機能の成熟を支える看護援助モデルの構築である。令和元年度は、文献検討による成果の国際学会での発表(実施)と論文化に向けた準備、研究倫理審査委員会への計画書提出と承認、関連論文の英文誌による公表を行った。具体的な内容を以下にまとめた。 1.文献検討、論文投稿、研究開始準備 1)文献検討による成果の国際学会での発表と論文化に向けた準備:平成30年度に行った文献検討の内容を国際新生児看護学会2019年学術集会(令和元年5月、ニュージーランド)において発表し、国内外にいる新生児看護の研究者から助言を得た。(なお、本発表は、平成30年度の実施状況報告書の中で発表予定として報告済みである。)また、文献検討の内容は日本語論文にまとめ、令和2年度内を目途に国内の専門誌へ投稿する計画とし、論文化の準備を開始した。 2)研究倫理審査委員会への計画書提出と承認:上記1)の学会参加を通して得た情報と、平成30年度に研究代表者が受講した研修「新生児・早産児行動評価法」の成果に基づき、データ収集内容、方法、研究対象者数を中心に研究計画書の再検討を行った。令和2年2月、研究代表者の所属施設における研究倫理審査委員会に計画書を提出し、承認を得た。今後は研究フィールドとの調整により、病棟に入院する対象者の状況を見てデータ収集を開始する予定である。 3)関連論文の英文誌による公表:本研究の基盤となる先行研究の内容を論文にまとめ、米国の専門誌(Advances in Neonatal Care)に投稿していたが、査読を経て令和2年1月に受理され、オンライン上に公開された。先行研究の成果が公表されたことにより、本研究計画遂行の後押しとなることが期待される。また、先行研究の知見と本研究の統合は、最終的な看護援助モデルの構築に必要不可欠である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究実施計画に沿った遂行を目指して、令和元年9月から研究データ収集を開始する予定であったが、この目標に到達していないため、進捗状況は「やや遅れている」と判断した。文献検討やその成果公表を通じて、研究計画の再考が必要と判断されたため、計画の修正に時間を費やした。またその間、教育エフォートが予想より増大し、加えて、学術集会運営等の社会貢献活動にかかるエフォートも一時的に増大した。これらにより、研究倫理審査委員会への計画書提出までに期間を要し、計画承認時期が当初の予定より遅くなった。一方、研究計画を再考したことで、効率的かつ具体的な方策を見出すことができており、令和2年度は本研究を前向きに進めていく予定である。計画変更に合わせ、観察研究に必要な機器等についても再考を行い、ビデオカメラの購入は次年度へ繰り越すこととした。
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Strategy for Future Research Activity |
研究実施計画における各時期を以下の通りに変更し、計画を修正して進める。 1.データ収集と分析 ①令和2年6月以後、研究協力施設に出向いて研究協力依頼を行い、許可を得られ次第、データ収集を開始する。②令和3年3月末を目途に、収集した研究データの分析を行い、結果をまとめる。③令和3年10月、国際新生児看護学会において研究成果を発表する。④令和4年3月末までに研究成果を論文にまとめ学会誌に投稿する。 2.研究が計画通りに進まない場合の対応 研究のデータ取集開始時期が上記予定よりも遅れた場合や、思うように対象数が得られない場合は、ケースごとの経時的変化を分析して一次報告として成果をまとめる。その上で、予定期間終了後にも研究を継続して成果をまとめ、公表する。
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Causes of Carryover |
当該年度は研究の基盤を整えるために、関連する先行研究および文献検討の成果を公表することに時間を費やした。また、これと合わせて研究のデータ収集内容、方法、対象者数などを含めた計画の再考を行った。令和元年度内にデータ収集が開始されず、次年度開始予定となったため、行動観察に用いるビデオカメラの購入費を次年度に繰り越した。
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Research Products
(1 results)