2018 Fiscal Year Research-status Report
高校生が望む将来の妊娠・出産・家族形成の実現に向けた性教育ガイドの考案
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18K17559
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| Research Institution | Kumamoto University |
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Principal Investigator |
秋月 百合 熊本大学, 大学院教育学研究科, 准教授 (90349035)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 性に関する指導 / 不妊 / 妊孕性 / 学校教育 / リプロダクティブヘルス |
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| Outline of Annual Research Achievements |
若者の将来の妊娠・出産・家族形成に関するライフプランニングとその実現を視野に入れた性教育ガイドの作成に向け、以下のことを実施した。
小中学校に勤務する現職養護教諭5名を対象に、約2時間のグループインタビューを行った。広義には子どもたちの将来の妊娠・出産・家族形成を視野に入れた性に関する指導、狭義には妊孕性に関する知識教育として、現在実施している指導および実施可能な内容や単元を尋ねた。口述内容はICレコーダーに録音し、逐語録を作成した後、質的に分析した。分析の結果、保健などの教科における単元として、小4の体の発育・発達、中1の生殖に関わる機能の成熟、中2の喫煙・飲酒・薬物乱用と健康、中3の感染症予防が、特別活動などによる指導として、小学校の生命誕生の授業、お泊り学習前の月経指導、中学校での修学旅行前の月経指導、性と進路、性感染症の講話、性教育講話等が挙げられた。本結果を受け、今後は高等学校に勤務する養護教諭等にグループインタビューを実施する予定である。
本研究に先立って実施した若者の妊孕性の知識に関する調査結果を、欧州生殖医学会、日本学校保健学会、日本健康相談活動学会で公表した。
また、高校生を対象とした将来の妊娠・出産・家族形成の実現に向けた性教育を実施し、看護職者を対象とした性教育を担う外部講師のための研修会を開催、保健行政担当者向けの講話等行った。
その他、当該テーマに関連した行政の会議や調査に協力し、地方新聞や企業への情報提供を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の予定通り、現職教諭を対象に、将来の妊娠・出産・家族形成に関するライフプランニングとその実現を視野に入れたインタビュー調査を実施できた。当該インタビュー調査は、大学4年生の卒業研究としても取り扱い、将来養護教諭になる大学生への教育的意義を持たせることができた。また、当該インタビュー調査で明らかになったことを踏まえ、中学校養護教諭による妊孕性教育の実践に繋がった。
本結果を踏まえて、高校生が将来望むときに妊娠・出産・家族形成できるためのライフプランニングに必要と思われる情報提供ができるよう、県下の高校生を対象に性教育講演会を実施し啓発活動を行った。また、性教育の外部講師となりうる看護職者を対象とした性教育研修会の講師を務め、当該実践は日本健康相談活動学会において報告した。
また、行政機関との連携として、県下の母子保健事業において助言者として助言を行い、妊孕性に関する講義を行った。国の少子化対策関連事業における国民の妊娠出産等に関する意識調査の実施にも携わった。その他、一般企業が若者向けに発行する妊娠・出産・妊孕性等の情報提供パンフレット作成に当たって情報提供を行った。
本研究に先立ち実施した若者（将来教諭を目指す大学生）の妊娠・不妊・妊孕性に関する知識調査の結果については、Euaropean society of human and reproduction and embryo（欧州生殖医学会）および日本学校保健学会にて発表した。
これらのことから、本研究の進捗状況として、概ね順調に経過していると評価する。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、高校生の将来の妊娠・出産・家族形成に関するライフプランニングと実現を視野に入れた性教育について、現職の高校養護教諭の経験と意識の実態を質的に明らかにする。方法としては、グループインタビューを行う予定である。また、今年度と同様に、教育的意義の観点からも実施する。
これまでの研究結果を、国内外の学会（学術集会）で発表し、学術論文としても発表していく予定である。
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| Causes of Carryover |
当該年度の研究はおおむね順調に進捗したが、研究支援員をほとんど必要とせず進めることができ、人件費がかからなかった。このことが、次年度使用額が生じた大きな理由と考える。
次年度は、研究支援員を早期の段階から効果的に活用できるよう、計画的に進める。しかし、支援員が必要でないと判断された場合は、他の必要経費に活用していく。
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