Practical application for Japanese Readiness for Hospital Discharge Scale-Parent Form and dispatch

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 18K17573
• Research Institution: Okinawa Prefectural College of Nursing
• Principal Investigator: 上原 和代 沖縄県立看護大学, 看護学部, 教授 (70406239)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 退院準備性 / NICU / 親 / 尺度開発

Outline of Annual Research Achievements

本調査はNICU（新生児集中治療室）から退院する乳児の親を対象にした、退院前1週、退院後1週と1か月の3時点における縦断的質問紙調査で、Weiss（2008）が開発した小児病棟から退院する子どもの親の退院準備性尺度（Readiness for Hospital Discharge Scale-Parent Form:RHDS-PF)と、Kenner(1994)が開発し、Boykova（2018）が改訂した、早産児の親用在宅移行尺度（Transition-to-Home:Premature Parent Scale)の日本での標準化を目的としている。
2018～2019年度に日本の3地域にあるNICUの協力を得てデータ収集と2つの尺度の信頼性および妥当性の分析が完了し、2019年の国際新生児看護学会（Council of International Nursing, Aucland,NZ)において、Transition-to-Homeの日本語版について報告した。引き続き、NICUを退院した乳児の退院後1年以内の予定外受診、再入院を各施設の小児外来においてデータ収集し、退院前の日本語版RHDS-PFの得点および日本語版Transition-to-Homeとの関係を再分析することでカットオフ値を算出し、尺度の実用化のための使用解説書やWEB入力フォームを作成する計画であった。しかし、新型コロナウイルス感染症拡大のため臨床現場との往来が制限され、研究が中断している。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

現時点で、本調査の参加者は退院後4～5年経過し、施設の研究協力者の部署移動等もあり、カットオフ値の算出のために参加者の転機を追うことは難しく、予定の研究計画からの変更が必要な状況である。

Strategy for Future Research Activity

現在収集済のデータを用い、日本語版RHDS-PFの信頼性と妥当性の検証結果について、国際学会へ報告する。また、2つの尺度のWEB入力フォームと採点プログラムを作成し、NICU関係者（医療者、研究者）が利用可能なサイトを公開することで、尺度の精度を高めるような仕組みを検討する。

Causes of Carryover

2022年度の研究計画が新型コロナウイルス感染症拡大により進捗しなかったため。