2018 Fiscal Year Research-status Report

妊娠期からのポピュレーションアプローチ―育児困難心性尺度の使用可能性の検討―

Research Project

Project/Area Number	18K17586
Research Institution	Kanazawa Medical University
Principal Investigator	寺井孝弘金沢医科大学, 看護学部, 講師 (20595326)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2020-03-31
Keywords	妊娠期 / 育児困難 / 虐待予防 / 心性 / 尺度
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、近年支援の必要性がいわれている「特定妊婦」への支援や「妊娠期からの児童虐待予防対策」の推進に寄与することを目指している。これらのような支援が必要な親に対応していくためには、まず支援が必要な親を把握していくことが重要である。そこで、妊娠期からの親の虐待リスクをアセスメントする指標が必要であると考え、独自に作成し乳幼児のいる親を対象に信頼性・妥当性を検討した『育児困難心性尺度』が、妊娠期の親に適応可能かどうかを検討することを目的としている。 2018年度は、次年度に研究調査を実施するための準備を行う予定であった。具体的には、予備調査等を行うことで調査項目の文言や言い回しを検討し、必要時に修正を行いながら、調査フォーマットを構築することであった。また、倫理審査委員会を受審し、承認を得ておき、2019年度から実施する本調査をスムースに行えるように準備しておくことであった。実際には、数名の研究者から意見をもらった上で調査フォーマットを検討し、その調査内容で金沢医科大学倫理審査委員会を受審して、承認を受けた。これで、実際に調査を行っていく準備が整いつつあるのだが、現在はWeb調査を実施する際のマーケティング調査会社の選定を行っている状況であり、情報管理や費用面などから複数の会社で比較を行っている。同時に、本研究の基盤となる研究の公表を6月に行う予定であり、その準備も進めている状況である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 本研究は、児童虐待予防を推進するために、親の虐待リスクをアセスメントする指標として開発した育児困難心性尺度が、妊娠期の親に適応可能かを検討することを目的としている。 2018年度は、妊娠期の親が回答する際の育児困難心性尺度の問題点等を抽出し対策を行い、マーケティング調査会社とWeb調査の回答システムを構築するなど調査準備を行う予定であった。具体的には、数名の有識者から意見をもらい、調査項目などの内容を検討し、倫理審査委員会を受審する計画を立てていた。実際には、調査フォーマットを整え、金沢医科大学倫理審査委員会の承認を得ることができた。あとは、主に費用面の検討事項ではあるが、Web調査を委託するマーケティング調査会社の選定を行い、効率的に研究の推進を行っていく予定である。
Strategy for Future Research Activity	2019年度は、本調査を実施し、因子分析等の統計処理を行った上で、乳幼児のいる親のデータ（過去の研究）と比較し、妊娠期の親における育児困難心性の特徴を明確化する。さらに知見を集約し、学会発表を行い、論文投稿の準備をするなど、積極的に成果の公表を行うことを予定している。また、本研究に関連した内容を6月開催の7th World Congress on Nursing & Healthcare 2019で発表を行う予定である。
Causes of Carryover	（理由）2018年度は、2019年度に実施する本調査のための準備期間であり、研究の基盤となるような文献や書籍、統計解析のためのソフトアップデートなどのための予算を計上しており、ほぼ予定通りの執行を行った。ただ、2019年度に実施するWebを用いた本調査にかかる費用や研究結果の公表に際してかかる諸費用が想定より多く必要となる可能性が出てきたため、今年度使用額から次年度使用額に充当させる分の費用を捻出しようと考えた。よって、次年度使用額が生じることとなっている。（使用計画）2019年度は、本調査とその結果の分析、学会等での発表を予定している。プログラミング費用はマーケティング会社との調整が必要であるが、調査結果に大きく影響するため、必要時には今回の繰り越し分を充当させながら対応する予定である。また、公表にかかる経費としての英文校正も時間効率を考えて、外部委託することも視野に入れている。そのためには、計画外の予算が発生すると考えられ、今回の繰り越し分を次年度に充当する予定である。