2019 Fiscal Year Research-status Report

在宅認知症高齢者の家族介護者に対する認知行動療法プログラムの開発と検証

Research Project

Project/Area Number	18K17650
Research Institution	International University of Health and Welfare
Principal Investigator	齋藤嘉宏国際医療福祉大学, 福岡看護学部, 助教 (90807413)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2021-03-31
Keywords	認知行動療法 / 認知症 / 家族介護者
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、在宅認知症高齢者の家族介護者に対する認知行動療法プログラムの開発と男性看護者に対する有用性の検証である。 2019年度は助成2年目になるが、2018年度に作成した電話を用いた認知行動療法プログラムを活用し、引き続き研究対象者に対する認知行動療法を用いた介入を行った。2018年度は4名の対象者（男性1名、女性3名）に介入を行い、2019年度も同様に4名の対象者（男性2名、女性2名）に実施した。現在、計8名の対象者に実施することができており、今後も機縁法を用いて継続していく予定である。介入回数は、心理教育と振り返りを含めた全6回で構成され、介入時間は、1回のセッションで30分程度であった。現在までに得られた認知症家族介護者に対する電話を用いた認知行動療法の結果は、介入前後を比較した際、介護負担感やうつ得点は減少しているが、同時に、自尊感情の得点も低下したとの事例がみられた。研究対象者が少ないため、現時点で電話を用いた認知行動療法の効果を検証することは困難であり、質的分析には第三者を加えた検討が必要であると言える。本研究は、研究に同意の得られた対象者に実施しているが、同意が得られた後の研究中断者はみられなかった。また、「認知行動療法を用いた精神看護実習ガイド -基本から講義・実習，施設・地域をつなぐ-.看護の科学社.2019.07」を刊行し、学会発表・研修会などを通じ、本研究で介入方法としている認知行動療法の普及活動に繋げている。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 2018年度に引き続き、研究対象者の確保が十分にできていない。本研究では、研究対象者に1.5か月程度の介入期間を設定しており、介入期間が長期に及ぶことなどの時間的制約が要因であると考えている。現在、8名の研究対象者への介入が終了している。現在までに得られた結果として、介入前後で介護負担感やうつ得点が減少した事例がみられる一方、自尊感情が低下した事例も存在している。介護者が介護状況に直面化したことによる認知面の変化も考えられるが、分析には第三者を含めた検討が必要であると言える。
Strategy for Future Research Activity	前年度と同様、研究対象者への介入を継続する。介入結果が得られた後、アンケート調査は統計学的処理を行い、インタビューは第三者を含めた質的帰納的分析を行う。その後、精神看護学の専門家からスーパーバイズを受け、プログラムの修正を行う予定としている。本研究では、介入群に加え、対照群を設定して比較検証を実施する予定であったが、まずは、機縁法を用いて研究対象者の選定を行っていく。その後、研究対象者を性別で分け、男性介護者、女性介護者の結果分析を行う。
Causes of Carryover	次年度使用額が生じた理由として、第一に研究対象者の確保が十分できず、施設利用費・謝金等の支出が少なかったことがあげられる。機縁法を用い、引き続き研究対象者への介入を継続していく。第二に、本研究で介入方法としている認知行動療法において、2019年度に予定をしていた研究の質を担保するためのスーパーバイズ（指導）が終了しなかった点があげられる。そのため、当初2020年度の助成金を2019年度に前倒し請求を行ったが、2019年度の支出には該当せず、2020年度の支出に移行したためである。