2018 Fiscal Year Research-status Report
脳卒中患者における病的な疲労感と全身持久力の関係：新たな運動療法の開発を目指して
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18K17730
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| Research Institution | International University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
小宅 一彰 国際医療福祉大学, 成田保健医療学部, 助教 (90803289)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 脳卒中後疲労 / 酸素摂取量 / 呼吸数 / 自覚的運動強度 / 酸素摂取動態 / 運動負荷試験 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成30年度は、脳卒中患者における病的な慢性疲労感（脳卒中後疲労）と全身持久力にかかわる運動生理学的指標の関係について横断的に検討し、以下の4つの研究成果が得られた。
①回復期病院に入院中の脳卒中患者を対象に、入院時における脳卒中後疲労の有無と退院時における日常生活活動の関係について解析した。その結果、入院時における脳卒中後疲労の有無は、退院時における日常生活活動の自立度を予測する因子であることを示した。
②脳卒中患者における全身持久力の低下にかかわる運動生理学的な要因を解明するために、漸増負荷運動時における酸素摂取量の増加と呼吸・循環・代謝機能の関係について解析した。その結果、換気性作業閾値での運動では心拍数と動静脈酸素較差、最大努力運動では1回換気量と心拍数が関連することを示した。
③脳卒中後疲労の有無によって、漸増負荷運動時における呼吸・循環・代謝機能の応答に違いがあるかを解析した。年齢や性別などの基本的な属性には、脳卒中後疲労の有無で有意差を認めなかった。脳卒中後疲労がある脳卒中患者は、脳卒中後疲労がない患者に比べて運動中の呼吸数の増加量や運動終了時の自覚的運動強度が有意に大きかった。一方で、その他の運動生理学的指標や最大負荷強度には脳卒中後疲労の有無による有意差を認めなかった。
④最大努力運動時の酸素摂取量（最高酸素摂取量）ならびに定常負荷運動（換気性作業閾値の80%の強度）の開始時における酸素摂取量の応答速度（酸素摂取動態）と脳卒中後疲労の関係を解析した。解析の結果、脳卒中後疲労は最高酸素摂取量よりも酸素摂取動態と関連することが示された。したがって、運動に対する運動生理学的応答の遅れが脳卒中後疲労に関連すると考えられた。
今年度の研究成果は、脳卒中後疲労の発症メカニズム解明に向けた学術的基盤として重要な知見であると考えられた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究手法として、全身持久力にかかわる運動生理学的な要因を呼吸・循環・代謝機能に分けて解析する方法を確立することができた。そのうえで、当初の計画通りに脳卒中後疲労と全身持久力にかかわる運動生理学的指標との関係について横断的な解析を行い、学会発表に向けて研究成果をまとめることができた。また、研究成果を学術論文にまとめ、海外の学術誌へ投稿することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和元年度は、横断的検討のための十分な対象者数を確保し、横断的解析から得られた成果を学術論文として公表する。また縦断的な評価も行い、脳卒中後疲労の経時的変化と全身持久力にかかわる運動生理学的指標の関係についても検討する。さらに、解析手法を発展させ、呼吸・循環・代謝機能を制御する自律神経の機能と脳卒中後疲労の関係についても検討する予定である。
本研究の最終年度では、脳卒中後疲労と運動生理学的指標の縦断的な関係ならびに脳卒中後疲労と自律神経機能の関係について研究成果をまとめ、学術論文として報告する。そのうえで、当初の研究目的である脳卒中後疲労に関連する運動生理学的バイオマーカーを特定し、脳卒中後疲労の発症機序の解明と治療手段の確立に寄与する学術的基盤を構築する。
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| Causes of Carryover |
自律神経機能を評価するために当初購入を予定していた計測機器（ユメディカ）に比べて、より安価な計測機器（バイタルセンサーVM500）を購入できたことが、主な理由である。所属研究機関が千葉県から長野県に変更したことに伴い、研究実施施設がある千葉県へ計測のために移動する必要がある。次年度使用額は研究実施施設への旅費として使用する。
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