2020 Fiscal Year Research-status Report
暮らしに溶け込んだ二重課題を用いた在宅型の認知機能低下予防プログラムの開発
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18K17740
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| Research Institution | Osaka Prefecture University |
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Principal Investigator |
横井 賀津志 大阪府立大学, 総合リハビリテーション学研究科, 教授 (50506912)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 地域在住高齢者 / 生活行動 / 作業 / 二重課題 / 認知機能 / 在宅 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2018年度実施の大規模調査により，「自分の時間を割いて，自分らしさを感じ，人生に意味をもたらす活動」と定義した生活行動は，セルフケア領域に多数存在した．個人が大切と感じている生活行動の遂行度高さと健康関連QOLの高さとに関連を認めた(2018年度報告済)．2019年度，地域在住高齢者15名に対して，生活行動に認知課題を組み込んだ予備的介入を実施した．用いた認知課題は，先行研究より二重課題として認知機能向上に一定の効果を示した計算課題，文学的課題，語流暢性課題，記憶課題であった．結果指標は，WMS-R，CAT下位項目の視覚性末梢課題，SDMT，上中下検査，CAS質問紙，CES-D，SF-36とした．結果，参加者全員が6ヵ月間の介入を完遂し，有害事象は無かった．認知課題を組み込んだ作業は，ガーデニングと計算課題，食事の支度と語流暢性課題，入浴と記憶課題など多岐に及んだ．実施回数は，週平均3.6±1.7回であった．介入前後において，有意な改善を認めた指標は，論理的記憶Ⅱの素点(p<0.01，effect size=0.51)，CES-D(p<0.01，effect size=1.05)，CAS(p=0.04，effect size=0.46)，SF-36下位項目である社会生活機能(p=0.03，effect size=0.42)，上中下検査の正答率(p=0.03，effect size=0.46)であった．ランダム化比較試験を実施するにあたり，論理的記憶Ⅱの結果から推定したサンプルサイズは，各群42名であった（パイロット研究として投稿中）．2020年度，40名のランダム化比較試験を実施中であったが，COVID-19の影響により中断した．そのため，横断的であるが，個人が大切にしている生活行動と認知機能との関連について確認した．結果，大切にしている生活行動の頻度の多さと論理的記憶に相関がみられた．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
【2018年度】
住民健診において，大切な生活行動と健康との関連性を明らかにした．
【2019年度】
地域在住高齢者に対して，生活行動に認知課題を組み込んだ二重課題を用いた在宅型プログラムの予備的介入を実施し，遅延性再生や注意機能(転換性注意)に有意な改善を認めた．さらに，うつ状態の改善と意欲の向上が認められた．この結果から，遅延性再生の結果よりサンプルサイズを推定し，現在ランダム化比較試験(生活行動に二重課題を組み込んだ群 VS 二重課題群 もしくは 大切な生活行動群継続群)を実施している．
【2020年度】
COVID-19の影響により，介入を一旦中断し2019年度のデータを基に，大切な生活行動の特性と認知機能に関する横断的分析を行った．
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| Strategy for Future Research Activity |
【2021年度】
生活行動に二重課題を組み込む在宅型プログラムによる認知機能低下の予防効果を解明するため，ランダム化比較試験もしくは比較試験を5月より再開する予定である．さらに，介入終了後の継続率をインタビューにて解明する．最終的に，自宅でできる生活行動に二重課題の要素を組み込んだ認知機能低下予防プログラムを一般化するためのモデルを作成する．
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| Causes of Carryover |
2020年度はCOVID-19の影響により，介入試験がいったん中断した．そのため，2021年度に，介入試験を再開し，研究参加者への謝礼および研究協力者への謝礼を支払うことになっている．2021年度は，当初の計画であるインタビューに介入の継続が加わる．介入期間が延長されていることにより使用額に変更はない．ただし，COVD-19に伴うわが国の状況により，介入が困難な時期が生じた場合，介入方法および介入期間を若干変更して対応する．
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