2020 Fiscal Year Research-status Report
季節変化に伴う大気汚染物質濃度と気象条件が喘息体質者の運動後の肺機能に及ぼす影響
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18K17794
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| Research Institution | Nara University of Education |
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Principal Investigator |
高木 祐介 奈良教育大学, 保健体育講座, 准教授 (70707702)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 喘息 / 運動 / 季節 / 大気汚染 / 肺機能 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、大気中に浮遊する粒子状の大気汚染物質及び気象条件の変化が喘息体質者の運動時の肺機能及び炎症性反応に及ぼす影響を全国規模で疫学的に検証することである。全国の複数の道県にて、学校現場やスポーツ現場等で行われるような運動（主観的に「ややきつい」強度の6分間のフリーランニング）を四季で実施し、季節と地理的環境要因によって変化する大気汚染物質濃度と喘息体質者の運動時の各測定指標変化の関係性を明らかにする。
2018年度は、新たに導入した炎症性反応指標の呼気中一酸化窒素（以後、呼気中NOと記す）測定器を用いて基礎実験を行った。自転車運動負荷（対象:健常者）時及び階段昇降時（対象: 喘息及び非喘息体質者）に測定した。喘息体質者の安静時の呼気中NOが非常に高いこと、他のアレルギー疾患を併発している場合にそれが顕著であること、運動後の呼気中NOの一過性の変化に共通性がみられる可能性が観察された。メイン調査の一つである「火山灰の程度の違いが喘息体質者の運動時の肺機能及び炎症性反応の変化に及ぼす影響」の検証は夏季と冬季に鹿児島県で実施した。上記フリーランニング前後に肺機能指標、呼気中NO等を評価した結果、喘息体質者の運動後の呼気中NOは一過性に変化した。秋季からの四季の調査は、自然災害と人為的災害によって行えず、2019年度に持ち越された。
2019年度は、夏季に調査対象者の方々の選定等の調整を行い、秋季及び冬季（2020年）に調査を実施した（北海道、奈良県、山口県）。肺機能指標は我々の先行研究通りの結果、また、呼気中NOは上記基礎実験と同様の結果を示した。しかしながら、春季と夏季の調査は、新型コロナウイルス感染拡大に伴う予防のため、現地での調査を行うことができず、研究は中断することになった。そのため、2020年度は研究成果の公表に務め、学会発表と論文発表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2018年に予定していた四季における調査（2018年秋季～2019年夏季）は、昨年度の報告書でも記載している通り、自然災害と人為的災害の影響を大きく受け、開始することができなかった。鹿児島県における火山灰の程度の違いの影響に関する調査は無事に調査を終了することができた。2019年度は夏季にて、北海道、奈良県、山口県での調査における対象者の方々の選定等の調整を行い、万全な状態で秋季と冬季（2020年）の調査に臨み、無事に終了した。しかしながら、上記の通り、2020年の春季と夏季の調査は、新型コロナウイルス感染拡大に伴う予防のため、現地での調査を行うことができず、研究は中断している。一方、研究成果に関する成果を発表することはできた。現在は、補助事業の延長期間内にある。現地での実験的手法を用いた調査以外の方法を模索中である。
以上から、進捗状況は「やや遅れている」状態と考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
2020年3月頃から、新型コロナウイルスの感染拡大への対策によって外出自粛要請が全国的に広がった。とりわけ、首都圏、北海道及び大阪府では、その影響は強いものであった。対象者の方々の安全性、そして、研究者が移動すること（感染を拡大させる要因になり得ること）による影響を懸念し、北海道、奈良県及び山口県での春季（4月～5月）の調査を断念することになった。2020年6月に緊急事態宣言は解除されたものの、各調査地域の学校における学生の登校について違いがあり、現地での調査が行えない状況が続き、春季だけでなく、夏季の調査も中止になった。その後、2回目、3回目の緊急事態宣言下に入った。その期間では、研究成果を関連学会にて発表、また、関連研究を論文発表した。
本年は、これまでの関連研究によって得られた成果の発表、基礎的研究の実施に加え、現地での調査（実験的手法以外の方法）の再開を模索する計画である。また、今後公開される予定のこれまでの調査日での大気汚染関連物質の浮遊濃度（確定値）について、環境省HPを定期的にチェックし、データの詳細な解析を行っていく予定である。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由は、新型コロナウイルス感染拡大の予防に伴う緊急事態宣言等の社会的理由から、現地での調査の中止が続き、調査を全て終了できていないためです。また、今年度も緊急事態宣言が発出されているため、成果公表と基礎実験に係る費用として使用する予定です。現地での調査の新たな方法も模索しています。
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Research Products
(3 results)
