2021 Fiscal Year Research-status Report
地域スポーツクラブの実践を支える「ローカルなしくみ」～ポスト東京五輪を見据えて～
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18K17828
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| Research Institution | Chuo University |
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Principal Investigator |
関根 正敏 中央大学, 商学部, 准教授 (60638956)
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2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | コミュニティ・スポーツ / スポーツ政策 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
Covid-19の蔓延に伴ってフィールドワークが大きく制限される中で、2021年度については、コミュニティ・スポーツを推し進めるスポーツ政策に焦点を当て、二次資料（政府による公表資料）の分析といった視点から研究を進めた。特に、昨今の我が国のスポーツ政策で多用されてきている「スポーツ・イン・ライフ」という言葉に着目し、それを合言葉としながら推進される一連の施策の実施プロセスに関して跡づけることを目指した。膨大なドキュメントデータを質的データ分析ソフト（Maxqda）に整理した上でテキスト分析に着手し、その結果、次の3点について明らかにすることができた。(1)スポーツ・イン・ライフをめぐる政策では、「一人ひとりの生活の中に自然とスポーツが取り込まれる姿」を実現することが目指されてきており、そこで重視されるのは「スポーツ未実施者」へのアプローチであること。(2)スポーツ・イン・ライフの発想の端緒には、スポーツ実施率の向上という視点から東京2020オリンピック・パラリンピックのレガシーとして残したいという意図が存在したこと。(3)スポーツ庁や地方公共団体、スポーツ団体、企業等が一体となり、コンソーシアムを形成しながらスポーツ実施率の向上に迫るという新たな政策手段が採用されており、今後はそうした政策ツールの妥当性や有効性について研究を深めていく必要性があること。このように今後の研究の足掛かりとなる知見を整理できたことは、今年度の着実な研究成果と言える。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウィルスの感染拡大の影響を受けて、実地調査が大きく制限されたため
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度である2022年度には、コロナ禍で実施できなかったフィールドワークを実施するとともに、これまで蓄積してきた調査データに理論的な検討を加味し、研究成果を総括することを目指す。
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| Causes of Carryover |
コロナウィルスの蔓延によりフィールドワークが実施できなかったため予算の残額が生じてしまった。次年度使用額については、旅費を中心に、研究成果の取りまとめのための予算として使用する。
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