2018 Fiscal Year Research-status Report
一次運動野の抑制機能低下を基盤とする自閉症者の巧緻運動障害
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18K17914
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| Research Institution | National Rehabilitation Center for Persons with Disabilities |
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Principal Investigator |
梅沢 侑実 国立障害者リハビリテーションセンター(研究所), 研究所 脳機能系障害研究部, 流動研究員 (90804097)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 自閉スペクトラム症 / 発達性協調運動障害 / 一次運動野 / 補足運動野 / gamma-aminobutyric acid / MR spectroscopy |
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| Outline of Annual Research Achievements |
自閉スペクトラム症（ASD）者では、その約8割が、靴紐を結ぶなどの指先の精緻な動作や、姿勢を保つといった全身の動作など、日常生活に必要な多岐に渡る運動に困難をもつ（Green et al., 2009）。本研究では、ASD者で報告されている中枢神経系の興奮／抑制バランスの乱れ（Pizzarelli, Cherubini, 2011）に着目し、一次運動野（M1）に含まれる抑制性の神経伝達物質（GABA)が減少することで、筋の細やかな制御に必要な側抑制の機能を阻害し、巧緻運動障害を引き起こす可能性を検証する。
成人のASD者、定型発達者を対象に、脳内GABA濃度と全般的な運動能力との関係を調べた。GABAの計測には、MR spectroscopy(MRS)を利用し、計測領域はM1を中心とする2cm四方のボクセルで設定した。実験参加者の運動能力については、臨床用アセスメント（Bruininks-Oseretsky Test of Motor Proficiency, Second Edition: BOT-2）を用い、4つのカテゴリー（①正確な運動制御、②手先の協調、③全身の協調、④筋力と機敏性）に分けてそれぞれのスコアを算出した。
その結果、我々の仮説とは反して、M1のGABA濃度と巧緻運動（①正確な運動制御のカテゴリーが該当）のスコアには関係がみられなかった。一方で、全身の大きな筋力が必要な運動（④筋力と機敏性 のカテゴリーが該当）については、M1のGABA濃度とスコアとの間に有意な相関関係がみられ、GABA濃度が高いほど、パフォーマンスが悪化した（第12回Motor Control 研究会で発表）。
以上の結果は、ASD者におけるM1のGABAの増加が、その領域を過剰抑制し、粗大運動の障害を引き起こす可能性を示唆する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
本年度は、MRSと臨床用の運動アセスメント(BOT-2)を利用して、M1のGABA濃度の増加が、ASDでみられる粗大運動障害と関連することを明らかにした。研究計画では2年目でMRSによるGABA計測を行う予定であったが、準備が早く完了したため、前倒しで実施することができた。さらに、補足運動野（SMA）でもGABAの計測を行い、運動アセスメントの結果と比較したところ、この領域では、GABAの減少が協調運動のパフォーマンスの低下と関連することがわかった（日本心理学会第82会大会で発表）。初年度に計画していた研究を基に、さらに発展的な成果を得ることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度は、M1のGABA増加が粗大運動障害を生じさせるメカニズムを調べる。当初の計画では、M1のGABA減少と巧緻運動障害との間に関連がみられることを予測し、この後に経頭蓋磁気刺激法(TMS)を利用して、手指動作中の側抑制機能を評価する実験を予定していた。しかし、予測とは反して、M1のGABAが増加することが、粗大運動の障害に結びつくことがわかったため、M1の過剰抑制が、筋の出力に与える影響を調べる実験を実施する。具体的には、身体の各部位で指定した力を発揮してもらい、このときに実際に発揮された力の大きさを力センサで計測し、力の調節能力や、最大発揮力を評価し、M1の活動量やGABA濃度との関連を検証する。
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| Causes of Carryover |
参加した学会が都内開催であったため、旅費が安価であった。また、実験参加者・技術補助員への謝金も計上していたが、所属機関の予算で賄えたため費用がかからなかった。残額分は、次年度の国際誌投稿料として利用する。
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