子どもの運動器機能発達に有用な食事・生活習慣の同定と教育プログラムの開発

2018 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 18K17971
• Research Institution: University of Niigata Prefecture
• Principal Investigator: 堀川 千嘉 新潟県立大学, 人間生活学部, 助教 (00734857)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2022-03-31
• Keywords: 幼児期 / 食事摂取状況 / 身体活動状況

Outline of Annual Research Achievements

平成30年度は下記の通り研究を行った。
本研究計画遂行の基盤として、、新潟市内の保育5園および幼稚園1園ご協力いただき、各園に通園する園児を対象に子どもの運動器機能と関連する食事・生活習慣の同定と、運動器機能の改善・向上に寄与する教育プログラム開発のための基礎資料収集を実施した。

収集した情報は、運動器機能・食事摂取状況・生活習慣状況の3項目に分けて速報の報告書を各園に提出し、項目別の評価と改善点を報告し、さらなる教育プログラムにつなげていくことを確認した。
現在、当初の計画に沿って、全体報告書および園別の報告書（詳細版）を作成中であり、本報告書をもとに、さらに検討を深めるべき子どもの運動器機能と関連しうる食事・生活習慣について市・各園と協議し、得られたデータをもとに論文化を進めることが決定している。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

研究計画書に記載した通り、予定調査にみあった園児およびその保護者の人数の協力を得て、運動器機能・食事摂取状況・生活習慣状況について調査を実施することができた。
平成31年度以降も同様に調査・研究を継続できる目途が立っている。

Strategy for Future Research Activity

平成30年度に引き続き、調査園を増やして運動器機能・食事摂取状況・生活習慣状況の調査・研究をすすめ、子どもの運動器機能と関連する食事・生活習慣の同定を図り、運動器機能の改善・向上に寄与する教育プログラム開発をすすめていく。
また、研究者は平成31年度の一部期間を出産のため研究中断するが、引き続き協力体制にある研究者や各園と連携を取り、計画的な研究の遂行を行っていく所存である。

Causes of Carryover

研究者は当初科研費申請時に、体組成計を購入するため物品費を多く計上していたが、採択時に決定した直接経費の金額では、研究に耐えられる体組成計の購入が不可能となったため、やむなく購入ではなくレンタルをすることで研究を遂行することとした。
したがって、今年度は物品費の使用額は減ることとで、次年度使用額が生じた。しかしながら、その他の費用（レンタル代）の使用額が予定より多くなっており、次年度以降の研究継続でもレンタル代は多く計上される見通しであることから、現在の次年度使用額は研究終了時までに使用させていただくこととなる予定である。