母語と環境情報を活用した名前解決支援システムの設計と開発

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 18K18042
• Research Institution: Tokyo University of Agriculture and Technology
• Principal Investigator: 根本 貴弘 東京農工大学, 学内共同利用施設等, 助教 (20737944)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 名前解決システム / 文字列照合 / 国際化文字列 / IoT / サービスディスカバリ

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、実空間中のモノをインターネット上の情報資源として参照する際の利用者の負担軽減を考慮した参照支援手法として、母語と環境情報を活用した名前解決支援システムの設計と開発を行う。
本研究では、1)モノ制御機構、2)パーソナライズされた問い合わせ情報生成機構、3)ドメイン名を一意に識別するための名前解決機構、4)モノを一意に識別するための名前解決機構の4つの機構を構築し、2)の機構から生成されたパーソナライズされた問い合わせ情報を母語による簡略化された名前として、その名前に対して3)及び4)の機構を用いて利用者が意図したモノを情報空間中から参照し、1)の機構にあるモノに対する制御を可能としている。
今年度は、昨年度から取り組んでいる、各機構を連携させることにより、本研究課題である、母語による簡略化された名前と周囲の環境情報の連携が利用者の情報資源参照時の負担軽減に有効であるか評価を用いて、パーソナライズされた問い合わせ情報生成機構の利便性を考察し、その成果公表に向けて取り組みを行なった。
また、前年度に続き本文字列処理手法が参照する標準化された国際化技術が国際文字集合の最新版に未対応であったことから、標準化された国際化技術が最新版の国際文字集合を扱うことが可能か調査を行った。なお、今年度はＵｎｉｃｏｄｅ15に対して調査を行い、標準化された国際化技術が最新版の国際文字集合を扱うことが可能であることを確認した。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

今年度は、昨年度から取り組んでいる複数拠点によるネットワーク環境を利用し，パーソナライズされた問い合わせ情報生成機構の利便性の評価及び本文字列処理手法が参照する標準化された国際化技術の最新の文字集合への対応調査等の成果の公表に向けた準備を進めており、今年度の目標はおおむね達成できている状況である。

Strategy for Future Research Activity

計画時に想定していた評価及び調査とその公表に向けた準備は実施できたため，次年度は，公表に至っていない研究成果の論文化等に取り組む．

Causes of Carryover

今年度は、研究成果に向けて予算の使用を計画し、その公表に向けた準備を進めてきたが、成果の公表に至らず計画していた使用は発生しなかった。一方で、PC不具合により研究データにアクセスできない問題が年度初頭に生じたため、バックアップ用の記憶装置やデータ復旧ソフトの購入を行なったり、実験で使用していた端末が落下により破損したため、その修理を行なったりと、想定していない支出があったため、次年度使用額が生じた。
次年度は、成果の公表としての論文投稿料等に予算を使用する計画である。