2021 Fiscal Year Annual Research Report
What factor can affect deer population dynamics? Evaluation of bottom-up foctors at multiple temporal scales.
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18K18227
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| Research Institution | Research Institute of Environment, Agriculture and Fisheries, Osaka Prefecture |
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Principal Investigator |
幸田 良介 地方独立行政法人大阪府立環境農林水産総合研究所(環境研究部、食と農の研究部及び水産研究部), その他部局等, 主任研究員 (60625953)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 窒素同位体比 / 妊娠率 / RKFI / 生息密度 / GIS / 捕獲圧 / 履歴効果 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度は昨年度新型コロナウィルスの影響で実施できなかった窒素同位体比分析を実施し、全ての分析を完了させた。また、3つのサブテーマの解析結果を統合し、トップダウン・ボトムアップの両面から、短期・中期・長期の時間スケールごとに必要な対策を取りまとめた。
短期スケールでは、農作物利用が個体の栄養状態や妊娠率に与える影響を評価した。シカの窒素同位体値を農作物利用度の指標として解析した結果から、農作物利用がシカの栄養状態を向上させ、短期的なシカ密度増加に影響していることが示唆された。中期スケールでは、地域的な5年間のシカ生息密度の変動を、捕獲圧の変化や景観構造から評価した。その結果、捕獲圧の強化は局所的にシカを減少させる一方で周辺地域への拡散を助長させる可能性があること、農地等の餌資源豊富な地域が分布拡大を誘発しうることが示唆された。長期スケールでは、シカ激増前の分布域と現在の生息密度分布の関係を、景観構造を含めて解析した。その結果、現在のシカ生息密度分布には現在の捕獲圧や景観構造はほとんど影響しておらず、過去の分布域を規定していた環境要因や、シカ増加時の餌資源量が重要であることが示唆された。
以上のことから、短中期的な対策では適切な捕獲と農地での被害防除の連携を進めつつ、長期的には生息環境管理を含めた総合的な対策を模索していくことが重要であると考えられた。本結果をもとに、個体数管理・被害防除・生息環境管理の3つの対策手法を連携させ、統合的な対策として社会実装を進めていくことが今後の課題である。
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