社会的相互作用場面における行為主体感の生起特徴の検討

2020 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 18K18340
• Research Institution: Tokyo Metropolitan University
• Principal Investigator: 井上 和哉 東京都立大学, 人文科学研究科, 准教授 (50631967)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2022-03-31
• Keywords: 行為主体感

Outline of Annual Research Achievements

これまでの行為主体感（自分の行為が何らかの結果を生じさせた時に，その結果を生じさせたのが自分であると感じる感覚）の研究は主に単純な状況でのみ行われてきた。しかし，日常場面はそうではなく，人間やコンピューターのような自分以外の存在（他者）と協力・敵対しながら課題を行うことが多く，課題にも成功や失敗などの結果の価値が伴う。そこで本研究では，人間同士または人間と機械が協調もしくは敵対した状況下で，行為主体感がどのように生起するかを明らかにする。
令和２年度は，令和元年度に開発した実験パラダイムを用いて，協調・敵対を伴う場面での行為主体感の生起特徴及びそのメカニズムを検討する予定であった。しかし，新型コロナウィルス感染症の流行により，実験室実験（特に複数名が同時に参加する実験）の実施が困難であったため，ブラウザベースのオンライン実験で行為主体感の生起メカニズムを検討することとした。
これにあたり，オンライン実験で行為主体感を適切に測定可能かが十分に検討されていなかったため，行為主体感に影響を与える主要な要因（遅延時間）の影響がオンライン実験でも再現できるかを検討した。その結果，実験参加者のキー押しからターゲット刺激提示までの遅延時間が長くなるほど，ターゲット刺激の出現に対して感じる行為主体感が低下することが確認され，その効果はかなり大きいものであった。また，こうした結果はキャッチ試行の有無によらず確認された。以上のことから，オンライン実験においても行為主体感が適切に測定できることが示された。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

前年度に引き続き，新型コロナウィルス感染症の流行が収束しなかったため，当初予定をしていた実験室実験を十分に進めることができなかった。

Strategy for Future Research Activity

新型コロナウィルス感染症の収束の見込みが立たないため，実験室実験は今後も十分に実施できないことが予測される。しかし，その代替として，オンライン実験で行為主体感を測定する方法を開発したため，今後はオンライン実験を中心に研究を進める予定である。また，昨年度に継続してRAを雇用することにより，研究の推進速度を高める予定である。

Causes of Carryover

新型コロナウィルス感染症の流行により実験室実験が十分にできなかったため，残額が生じた。残額はオンライン実験を中心に行うことで使用する予定である。