2022 Fiscal Year Research-status Report
社会的相互作用場面における行為主体感の生起特徴の検討
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18K18340
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| Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
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Principal Investigator |
井上 和哉 東京都立大学, 人文科学研究科, 准教授 (50631967)
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2018-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 行為主体感 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，人間同士または人間と機械が協調もしくは敵対した状況下での，行為主体感（自分の行為が何らかの結果を生じさせた時に，その結果を生じさせたのが自分であると感じる感覚）の生起特徴を明らかにすることである。
当初は，複数名の実験参加者を実験室に同時に招き，実験室実験を行うことを想定し，準備を行っていた。しかし，新型コロナウィルス感染症の流行により，実験室で同時に複数名を招いての実験を行うことが難しかったため，令和3年度以降から実験室実験ではなく，ブラウザベースのオンライン実験を利用する方法に変更した。令和4年度は，昨年度開発したオンライン実験で行為主体感測定する方法を利用して，自分以外の他者の存在（を認識すること）が行為主体感に与える影響を検討した。その結果，実際には自分以外の行為主体が結果を生じさせている場合であったとしても，自分の行為と結果が同期をすると，その結果に対して主体感を誤認してしまうことが明らかになった。つまり，実際には自分の行為によって生じていない結果に対して強い主体感が喚起されることが明らかになった。
本年度の研究では他者との協調や敵対関係とは無関係に自分以外の行為主体の存在が行為主体感に影響を与えていたため，今後はこの実験パラダイムを利用し，他者との協調や敵対が必要な場面で，行為主体感の誤認がどのように変容するかを検討する予定である。また，必要に応じて実験室実験も取り入れる予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
オンライン実験で行為主体感を測定する方法や自分以外の行為主体の影響を測定する方法を考案できたため，今後はその方法を当初の研究目的の検討に使用する予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究をすすめるための基本的な方法は確立できたため，オンライン実験をうまく利用し，実験データの収集を効率的に行う予定である。
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| Causes of Carryover |
新たな実験を考案するのに時間がかかり，研究費の残額が生じた。次年度の実験の実施に使用する予定である。
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