2021 Fiscal Year Annual Research Report
School as Learning Community as an Approach for Educational Sustainable Development: a Comparative Study in Japan and Indonesia
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18K18627
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
草なぎ 佳奈子 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 助教 (00777873)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
北村 友人 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (30362221)
佐藤 真久 東京都市大学, 環境学部, 教授 (00360800)
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| Project Period (FY) |
2018-06-29 – 2022-03-31
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| Keywords | レッスンスタディ / 学びの共同体 / 授業研究 / インドネシア / 比較教育学 / 学校改革 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、教師たちが学びの専門家として「活動的で協同的で反省的な実践」を行う学びの共同体を、ESDの目指す主体的で自己変容を可能とする学びの一つのモデルとして検証することである。本研究の全体の成果としては、インドネシア・日本の学びの専門家としての教師の学びの実態と、それぞれの文脈においてこれを支える要因を明らかにしたことである。特に多忙な日本の教師、研修制度が官僚手続き化されているインドネシアの教師、それぞれで脱専門化が進んでいる状況がある中、主体的・持続的に専門家コミュニティの一員として活動する教師の活動とその意味の分析は重要な意味を持つ。
インドネシアは全国の教員養成大学が主体となり、地域の学校のレッスンスタディの支援を行っている国際的に珍しい事例である。インドネシア授業研究学会と共同で、レッスンスタディが普及した背景とその実践の内容についてアンケート調査を実施した。また教育の質の改善と関連した教員・学校改革と関する政策分析、カリキュラム分析を行った。この背景には教育の質の向上改革との連動があり、認定評価や教員評価に有利となり、また海外とのネットワークに後押しされて、レッスンスタディが取り組まれている実情が明らかになった。
日本とインドネシアの教師に対するインタビュー調査から、専門家としての学びを支える要因が分析された。インドネシアにおいては、トップダウンでの導入が多く、その継続にはトップダウンの後押しとボトムアップの意味づけが重要であった。外部的な後押しと特に校長が子どもの学びと関連した目標に内在化する必要性があった。日本ではインドネシアと比較して組織的な後押しというより、個人の意思で継続されており、長期的な取り組みは学校の異動に影響されない地域の学びの会により支えられていた。研究成果は学会やワークショップにて、研究者と実践者にフィードバックを行った。
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Research Products
(16 results)
