児童・生徒の地理・歴史リテラシーを育む「地歴統合型授業」の開発と実証的検討

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 18K18628
• Research Institution: The University of Tokyo
• Principal Investigator: 藤村 宣之 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (20270861)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 石橋 優美 埼玉学園大学, 人間学部, 講師 (60804797) ; 鈴木 豪 群馬大学, 大学院教育学研究科, 准教授 (40802905)
• Project Period (FY): 2018-06-29 – 2024-03-31
• Keywords: 地理・歴史リテラシー / 地歴統合型授業 / 概念的理解 / 探究 / 教育心理学

Outline of Annual Research Achievements

本研究では，児童・生徒の地理・歴史リテラシーの育成方法を明らかにするために，(1)社会科・地歴科教科書等における発問の分析，(2)小学校・中学校・高校における「地歴統合型授業」のプロセスと効果の分析，(3)小中学校における「地歴統合型単元」の開発と検証を行う。
(2)に関して，中学校社会科の地理的分野において地理的事象を歴史的変化と部分的に関連づけた授業（アフリカ州）におけるワークシートの記述内容の分析を行った。その結果，授業時に時系列的変化を数値で示した資料を探究した者は，それ以外の資料（主に文章と写真で説明した資料）を探究した者と比べて，その地域の可能性についての考察において，国全体の経済状況や国内の格差，他の産業等との関係，今後の具体的な変化の可能性などに言及する説明が相対的に多い傾向にあることが示され，地理的事象と時系列的変化を関連づけることによる概念的理解の深化の可能性が示唆された。
(3)に関して，「地歴統合型単元」の授業の効果に関して，授業時のワークシートや事前・事後課題における記述内容の関連性を分析した。その結果，授業時のワークシートにおいて社会的事象（首都圏への人口や産業の集中）の空間的・地理的条件と歴史的背景のどちらの内容に対しても自身の既有知識と関連づけ，自分の言葉で言い換えるような意味づけを行って思考プロセスを表現した生徒は，他者の考えの模倣や資料の情報の再生にとどまる生徒に比べて，その後の授業過程において空間的・地理的条件と歴史的背景の両側面から社会的事象の因果関係に着目して説明するようになることが示唆された。一方で，両側面から説明を行っていた生徒でも，別の自治体の人口の増加理由を考察する課題に対しては同様に記述ができない生徒もみられ。別文脈での課題解決にも転移可能な概念的理解の深まりを多くの生徒に達成させる授業の開発の必要性も推察される。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

新型コロナウイルス感染症対応のために，研究協力の了承を得ていた小中学校における授業の継続的観察や，個別実験の実施，地歴統合型単元における継続的授業の実施が引き続き困難であったため。

Strategy for Future Research Activity

(1)に関して，社会科・地歴科の教科書等における発問を分析した結果について学術論文にまとめる。(2)に関しては，小学校中学年から中学生までを対象に地理的事象と歴史的事象を関連づけて考える問題に取り組む質問紙調査を実施し，児童・生徒の地理・歴史に関する概念的理解に及ぼす効果と概念的理解が深化するプロセスを検討する。また，(3)に関しては，「地歴統合型単元」による授業のプロセスと効果について論文にまとめ，学術誌に投稿する。

Causes of Carryover

新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響で小中学校の児童・生徒を対象とした実証的研究の実施が一部にとどまった。次年度に可能な範囲で実証的研究を実施予定である。