2020 Fiscal Year Research-status Report
Reformational research for teaching and learning culture
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18K18638
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| Research Institution | Gifu University |
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Principal Investigator |
田中 伸 岐阜大学, 教育学部, 准教授 (70508465)
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| Project Period (FY) |
2018-06-29 – 2022-03-31
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| Keywords | 社会科教育 / カルチュラル・スタディーズ / 文化教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、日本で行われている文化学習の改革を目指すものである。本年度は、カルチュラル・スタディーズの方法論に基づき、社会の中で特定の価値観や 思想が一定の見方・考え方を作り出し、それが場面によっては教育を通して作用している実態とその過程を分析、解体する授業を開発し、実践し、以下に示した。
・Noboru TANAKA , Social Studies Education Utilizing Children's Motivations: Methodology to Connect Children and Society Through the Dismantling of "Performed Consensus" ,The Journal of Social Studies Education in Asia, Vol.9, 2020, pp.13-26
・Noboru TANAKA, Riitta Korhonen, Tapio Heino and Mika Metsarinne, Professors' views regarding their professional careers, identities, and educational work: Comparative research between Japan and Finland, Journal of Social Studies Lesson Study, 8(2), 2020, pp.127-139.
・辻本諭、田中伸、三浦寛之「教師・歴史学者・社会科教育学者が協働した授業のゲートキーピング（２）- P4Cを用いた歴史教育実践：移民を考える;」『岐阜大学教育学部研究報告』Vol.45、2021、pp.23-32
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初の予定では英米の研究者へのインタビュー調査、及び中等学校で実地調査を行う予定であったが、新型コロナウイルスの蔓延に伴い、調査を全てキャンセルしたため、英国・米国の学校で実施されている文化学習の実態の分析については次年度へ移行した。ただし、先行研究の分析、及び日本国内での実験授業の開発、実践は順調に進み、論文としても成果を発表している。
今後、海外の研究者へのインタビュー調査はできる限りオンラインで実施する予定である。しかしながら、中等学校で 実地調査は現地調査が必須であるため、新型コロナウイルスの状況を注視しながら、引き続きスケジュールを検討してゆく。
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| Strategy for Future Research Activity |
現時点(５月中旬)の段階で、英国・米国への出張・調査は依然として制限が行われているため、原則的に許可されていない状況である。したがって、今後、海外の研究者へのインタビュー調査はできる限りオンラインで実施する予定である。しかしながら、中等学校で 実地調査は現地調査が必須であるため、新型コロナウイルスの状況を注視しながら、また各国政府及び日本国内の社会的状況をみながら、引き続きスケジュールを検討してゆく。
各種実地調査が順調に進んだ場合は、調査及び実践結果に基づいて文化学習論をモデル化し、その上で国際会議を開催し、研究成果を学際的に検証する。しかしながら、上記に記載した通り社会的状況次第では、海外での実地調査は取りやめ、現在進めている日本国内での調査をベースとした学習論開発へ切り替えてゆく可能性も検討する。いずれにしても、柔軟に研究計画を修正できるよう、努めてゆく。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルスの蔓延により、当該年度は当初予定していた海外調査を全く行うことができない状況であった。また、現時点でも本年度の海外調査、および共同研究の予定を組むことができない状況である。したがって、海外を対象とした認識調査については、コロナウイルスの社会的状況を見ながら、適宜判断を行う。また、ヨーロッパ調査が不可である場合は現在、米国・英国と並行して共同研究を進めている北欧諸国を対象とした調査に切り替えることで、調査が迅速かつ効果的に進む様に努める。
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Research Products
(4 results)
