2021 Fiscal Year Research-status Report
Development of open science and literacy education model to accelerate citizen's participation and support in science
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18K18646
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| Research Institution | Kobe University |
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Principal Investigator |
坂本 美紀 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (90293729)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山口 悦司 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (00324898)
伊藤 真之 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (40213087)
松河 秀哉 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 講師 (50379111)
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| Project Period (FY) |
2018-06-29 – 2023-03-31
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| Keywords | オープンサイエンス・リテラシー |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，科学に対する関心・関与を持続的に保持しながら，科学へ主体的に参加・支援するための資質・能力・態度の総体を「オープンサイエンス・リテラシー」と定義し，近年の学習科学で国際的に注目が集まる「エンゲージメント理論」を応用して，オープンサイエンス・リテラシーの理論化を行うともに，オープンサイエンス・リテラシーの教育モデルを開発することを目的としている．エンゲージメント理論を科学教育へ応用することで，市民の科学に対する関心・関与を知的行動につなげるための諸要因を体系的に整理するとともに，市民の科学への主体的な参加・支援を促進する教育モデルの開発を目指している．
2021年度の研究実績については，次の4点であった．(1)前年度までの研究から得られた科学への主体的な参加・支援に必要な資質・能力・態度に基づいて，オープンサイエンス・リテラシーのための教育目的を精緻化した．(2)オープンサイエンス・リテラシーに関する教育内容の一部を改善した．(3)学習科学の研究成果を応用して，オープンサイエンス・リテラシーの教育方法の一部を改善した．(4)量的分析および質的分析の観点から，オープンサイエンス・リテラシーに特化した教育評価の一部を改善した．2021年度の研究成果の発表に関しては，雑誌論文については，研究成果の一部を国際雑誌の審査付き論文（International Journal of Science Education）として公表した．学会発表に関しては，国際会議ではThe 14th Conference of the European Science Education Research Association（ESERA 2021），国内学会では日本教育心理学会第63回総会，日本科学教育学会第45回年会，日本理科教育学会第71回全国大会において，研究成果の一部を発表した．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
交付申請書に記載した研究目的は，2021年度についてはおおむね順調に達成されている．教育目的の設定や教育内容・教育方法の改善も進展しており，教育評価の改善にも着手できた．研究成果の発表についても，審査付き国際雑誌論文の学術論文1件，および，学会発表4件の研究成果を公表することができた．
ただし，新型コロナウイルス感染症拡大の影響により，当初計画の遅延・変更が必要となったため，当初計画の一部を完了することができなかった．
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルス感染症拡大の影響により，当初計画の遅延・変更が必要となったため，補助事業期間の延長を行った．2021年度において完了することができなかった文献資料の収集と国内外の事例に関する実地調査などのほか，市民の科学への主体的な参加・支援を促進する教育モデルの改善，研究実践フィールドにおける実証実験を実施する．研究成果の発表については，国際会議および国内学会における研究発表に加えて，学術誌論文の作成を行う．ただし，新型コロナウィルス感染拡大の影響を考慮しながら，着実に実現可能な部分を推進する．
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| Causes of Carryover |
【理由】新型コロナウィルス感染拡大の影響を受けて，当初計画の一部を十分に実施することができなかった．そのため，研究成果公表のための予算，研究成果発表のための旅費，文献資料の収集と国内外の事例に関する実地調査やデータベース化の継続的実施のための予算が必要になったため．
【使用計画】物品費（図書費など），調査旅費，成果発表旅費，その他に使用する予定である．
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Research Products
(5 results)
