2019 Fiscal Year Research-status Report
幼児のためのアプローチカリキュラム「言葉領域モデルプログラム」の開発と運用
| Project/Area Number |
18K18673
|
|---|
| Research Institution | Nagoya University of Arts and Sciences |
|---|
Principal Investigator |
大島 光代 名古屋学芸大学, ヒューマンケア学部, 准教授 (00639164)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-06-29 – 2021-03-31
|
| Keywords | 幼小接続期 / 「言葉」領域 / 年長児の言語力 / 音韻意識 / 文字認知 / 発達性読み書き障害 / 文字認知・語彙拡充教材の開発 / たんけん・ぼうけん・ひらがなカード |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
研究期間（3年間）における２年目として、1年目の幼小接続期にある年長児の言葉の力（言語力）の実態調査（2018）の統計分析を実施した。1967年の国立国語研究所が実施した全国水準の幼児の言語能力調査の結果では、20％の年長児が、就学時に文字認知がすすまない状況にあることが確認され、昨年度の言語力調査でも、50年前と比較して言語獲得が早まっている傾向があるにもかかわらず依然として20％の幼児に文字認知がすすまない現状があることを確認している。
この中には、発達性読み書き障害児が含まれていると考える。言語力テストの下位項目「語の理解」「図形の弁別」「音節の分解」「音節の抽出」「文字認知」「文の理解」と総合的な力の評定である「読書力段階点」について「音節分解低群」と「音節分解達成群」の2つの群で比較した際に、全ての下位項目及び「読書力段階点」に有意な差（0.1％水準）が認められた。さらに、同様に「文字認知低群」と「文字認知達成群」の2群で比較した際にも、同様の結果を得た。音韻意識の獲得は、「読み書き」の前提条件であることが改めて確認できると共に、「文字認知」についても就学後の「読み」の力の準備性として、言語力の向上を目指す課題であることが示唆された。
そこで、アプローチカリキュラム「言葉領域モデルプログラム」の開発のための教材開発として、昨年度の発達性読み書き障害の疑いのある年長児への個別指導で製作した「ひらがなパズル」の木製版、絵カード版を開発したほか、聴覚障害幼児への言語獲得・言語力向上を目指した人工的な介入で用いられるスキルを活かした「たんけん・ぼうけん・ひらがな」カードを開発し、H幼稚園M保育園で試行した。また、昨年度実施した言語力テストは、年長児に負担をかける（30分程度の時間を要する）ことから、もう少し簡便に実施できる検査を考案し試行した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
一昨年度は、年長児の言語力の実態を標準化された言語力テストによって把握することができた。昨年度は、言語力テストの簡便化を図り、幼児教育施設で言語力の実態を把握し、その中で「発達性読み書き障害」の疑いのある年長児を発見することができるか確認する予定であったが、新型コロナウィルスの感染拡大により大学での対応（遠隔授業等）に追われたこと、幼児教育施設でも緊急事態宣言を受け自粛や感染予防対策等で研究への協力が困難な状況であることから、現在も開発教材の試行やアプローチカリキュラム「言葉領域モデルプログラム」の試行等に取り組むことができない状態にある。
|
| Strategy for Future Research Activity |
「言葉領域モデルプログラム」開発に向けて、具体的な教材や活動内容のコンテンツ開発を行うと共に、可能であれば年長児期において「発達性読み書き障害」の可能性がうかがえた幼児の追跡調査（標準化された言語力テスト）を行いたい。
また、アプローチカリキュラム「言葉領域モデルプログラム」の教材として開発した「たんけん・ぼうけん・ひらがな」カードで取り扱う言葉（必ず活動を行ない、体験を言語化しながら文字にも関心を向けるように工夫）をカリキュラムに組み込み、運用する方策を探る予定であるが、新型コロナウィルス感染防止が重要なため活動・体験の言語化がどこまでできるかが課題である。
|
| Causes of Carryover |
昨年度は、年明けから新型コロナウィルス感染状況が広がり、フィールドワークが困難な状況となったことに加え、自身の博士論文執筆（2020年3月23日、博士［教育学］取得）に時間を割かざるを得ない状況があったため次年度使用が生じた。
|
