2020 Fiscal Year Annual Research Report
Development of Living Environment by Community Participatory Monitoring
| Project/Area Number |
18K19695
|
|---|
| Research Institution | University of Kochi |
|---|
Principal Investigator |
神原 咲子 高知県立大学, 看護学部, 教授 (90438268)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮川 祥子 慶應義塾大学, 看護医療学部(藤沢), 准教授 (00338203)
宮崎 浩之 東京大学, 空間情報科学研究センター, 特任助教 (80764414)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-06-29 – 2021-03-31
|
| Keywords | 災害看護 / 生活環境 / 参加型モニタリング / ネパール |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
2020年度は、これまでの結果から、「Reference Manual」, 「Facilitators Guide」, 「Trainees Guide」を作成した。その後、定期的に、定点観測を行うために渡航フィールドワークを行うはずであったが、COVID-19パンデミックによる渡航の制限により、毎週カウンターパートに連絡を取り、どのような生活状況かをヒアリングした。12月にオンラインワークショップを開催し、これまでのモニタリング収集結果を示し、現在やこれまでの水害と本研究でのモニタリング方法がどのように位置づいたかを議論した。看護師は、地域の外においても人々の健康被害や疾病に着目していたが、災害、生活モニタリングを通して、文化、生活様式など無形の被害を間接的に被り、その後もっと後に病気になる可能性もあることに気付ける能力もを付け、積極的に予防に関われる仕組みが必要である。災害時の健康影響基づいて、生活環境のモニタリングに関して、平時緊急時時基本的な生活環境モニタリングとケアを提供するのは家族である。これはネパールの社会的価値観の根底にある家族間の強い絆によるものである。したがって地域住民の参加モニタリングは有効と考えられる。しかし、急速なグローバル化と情報通信技術の進歩に伴い、女性の社会進出、移住なども含め、親族からケアを受けられるとは限らなくなった。グローバル化による災害支援の考え方も急速に変化していることがわかった。結果、として、本研究のモニタリングは必要で有用なものである。さらには、地域でのケアをより積極的行える人材の確保も必要であること、地域社会の協力とともに、セルフメディケーション、ケア、家族、コミュニティ、その他の組織の関与、災害時の健康影響に関するリテラシーの準備も同時に必要であると結論づけられた。
|
