2018 Fiscal Year Research-status Report
非褥瘡部の炭酸入浴剤足浴による効果:仙骨部の褥瘡が炭酸入浴剤足浴で改善するか
Project/Area Number |
18K19696
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Research Institution | Japanese Red Cross Hokkaido college of Nursing |
Principal Investigator |
河口 てる子 日本赤十字北海道看護大学, 看護学部, 教授 (50247300)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
西片 久美子 日本赤十字北海道看護大学, 看護学部, 教授 (90316307)
浅野 綾子 日本赤十字北海道看護大学, 看護学部, 講師 (10757107)
山崎 弘資 日本赤十字北海道看護大学, 看護学部, 教授 (20281884)
山本 憲志 日本赤十字北海道看護大学, 看護学部, 教授 (70299329)
藤谷 未来 日本赤十字北海道看護大学, 看護学部, 助教 (90779638)
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Project Period (FY) |
2018-06-29 – 2021-03-31
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Keywords | 褥瘡 / 炭酸入浴剤 / 臨床介入研究 / 足浴 / 褥瘡改善 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、第1に褥瘡部位が足以外にある場合での炭酸入浴剤を用いた週2回の足浴を、さら湯足浴および通常ケアのみの群と比較し、褥瘡改善効果を明らかにすること。第2に炭酸入浴剤の足浴により体温、皮膚温、血流などにより褥瘡改善効果への作用機序への情報を得ることである。 研究仮説は、仙骨部、大転子部及び腸骨稜部などにある褥瘡に対して、炭酸入浴剤を用いた週2回の足浴の方が、さら湯浴での週2回の足浴および通常ケアに比べ、褥瘡治癒率がよいである。研究デザインは、無作為化比較試験(臨床介入研究)で対象者は、医療型療養病棟に入院している仙骨部、大転子部及び腸骨稜部などに褥瘡のある患者120名を予定していたが、現在60名ほどである。炭酸入浴剤を用いた週2回の足浴(介入群)、さら湯足浴群(対照群A)と通常ケアのみ(対照群B)に無作為に割付け、プロトコルに基づく介入を行う。 主要評価項目は、日本褥瘡学会の褥瘡経過評価用ツールを用いたDESIGN-R得点で、副次的評価項目は褥瘡部の写真結果とし、介入開始前と終了時のDESIGN-R得点から改善率を算出、比較する。 患者を炭酸入浴剤を用いた週2回の足浴(介入群)、さら湯足浴(対照群A)と通常ケアのみ(対照群B)に無作為に割り付ける。介入群には炭酸入浴剤を用いた週2回の足浴を8週間、対照群Aには週2回のさら湯足浴を8週間実施し、対照群Bには通常ケアのみを8週間実施する。対象者に実施する血液検査は、Alb、TP、RBC、Hb、Ht、HbA1c、FBS、T-CHOである。 対象者は医療型療養病棟からを予定していたが、2018年度から実施された褥瘡ケアの保健点数の算定条件によりケアの質が向上し、褥瘡が激減しているため、老人保健施設等にも施設を拡大し、交渉している。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究対象者を医療型療養病棟に入院している仙骨部、大転子部及び腸骨稜部などに褥瘡のある患者120名としていたが、2018年度に褥瘡ケアの保険点数のための条件がきびしくなり、どの病院も保険点数確保のため褥瘡ケアを充実させたため、褥瘡患者が激減した。褥瘡患者がほとんどいないからと研究の受け入れを断られ続けたため対象者を確保できず、対象者数を確保するため、近くの病院だけでなく、遠距離の病院、病院だけでなく老健施設・特別養護老人ホームなどの施設にも交渉せざる負えなくなった。研究受け入れ病院・施設の交渉、確保に長時間を要している。
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Strategy for Future Research Activity |
難航していた臨床介入研究受け入れの施設確保も、数を減らした上で何とか確保できそうになった。実施が遅れたため、研究期間を1年延長して(既に大学の研究倫理審査委員会では期間延長申請を承認された)実施予定である。
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Causes of Carryover |
研究対象者を医療型療養病棟に入院している仙骨部、大転子部及び腸骨稜部などに褥瘡のある患者120名としていたが、2018年度に褥瘡ケアの保険点数のための条件がきびしくなり、どの病院も保険点数確保のため褥瘡ケアを充実させたため、褥瘡患者が激減した。予定していた施設だけでは対象者が全く確保できず、依頼病院を増やし、老健施設・特別養護老人ホームなどの施設にも交渉している。そのため、対象者の確保に長時間を要し、介入実施が1年遅れ、助成金使用も1年遅れの予定である。
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