2020 Fiscal Year Research-status Report

非褥瘡部の炭酸入浴剤足浴による効果：仙骨部の褥瘡が炭酸入浴剤足浴で改善するか

Research Project

Project/Area Number	18K19696
Research Institution	Japanese Red Cross Hokkaido college of Nursing
Principal Investigator	河口てる子日本赤十字北海道看護大学, 看護学部, 教授 (50247300)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	西片久美子日本赤十字北海道看護大学, 看護学部, 教授 (90316307) 浅野綾子日本赤十字北海道看護大学, 看護学部, 講師 (10757107) 山崎弘資日本赤十字北海道看護大学, 看護学部, 教授 (20281884) [Withdrawn] 山本憲志日本赤十字北海道看護大学, 看護学部, 教授 (70299329) 藤谷未来日本赤十字北海道看護大学, 看護学部, 講師 (90779638)
Project Period (FY)	2018-06-29 – 2022-03-31
Keywords	褥瘡 / 褥瘡経過評価用ツール / 足浴 / 無作為化比較試験 / 炭酸入浴剤
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、第１に褥瘡部位が足以外にある場合での炭酸入浴剤を用いた週2回の足浴を、さら湯足浴および通常ケアのみの群と比較し、褥瘡改善効果を明らかにすること。第２に炭酸入浴剤の足浴により体温、皮膚温、血流などにより褥瘡改善効果への作用機序への情報を得ることである。研究仮説は、仙骨部、大転子部及び腸骨稜部などにある褥瘡に対して、炭酸入浴剤を用いた週2回の足浴の方が、さら湯浴での週2回の足浴および通常ケアに比べ、褥瘡治癒率がよいである。研究デザインは、無作為化比較試験（臨床介入研究）で対象者は、医療型療養病棟に入院している仙骨部、大転子部及び腸骨稜部などに褥瘡のある患者120名を予定していたが、現在60名ほどである。炭酸入浴剤を用いた週2回の足浴（介入群）、さら湯足浴群（対照群A）と通常ケアのみ（対照群B）に無作為に割付け、プロトコルに基づく介入を行う。　主要評価項目は、日本褥瘡学会の褥瘡経過評価用ツールを用いたDESIGN-R得点で、副次的評価項目は褥瘡部の写真結果とし、介入開始前と終了時のDESIGN-R得点から改善率を算出、比較する。患者を炭酸入浴剤を用いた週2回の足浴（介入群）、さら湯足浴（対照群A）と通常ケアのみ（対照群B）に無作為に割り付ける。介入群には炭酸入浴剤を用いた週2回の足浴を8週間、対照群Aには週2回のさら湯足浴を8週間実施し、対照群Bには通常ケアのみを8週間実施する。対象者に実施する血液検査は、Alb、TP、RBC、Hb、Ht、HbA1c、FBS、T-CHOである。対象者は医療型療養病棟からを予定していたが、2018年度から実施された褥瘡ケアの保健点数の算定条件によりケアの質が向上し、褥瘡が激減したため、老人保健施設等にも対象施設を拡大し実施した。しかし、2020年度は新型コロナウイルス感染防止のため研究受入が1年以上停止している。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 2020年1月から2021年3月まで、新型コロナウイルス感染防止のため、療養型病院および高齢者介護施設において研究受入が停止されており、全く介入研究が実施できない状態である。
Strategy for Future Research Activity	新型コロナウイルス感染が収束し、療養型病院および高齢者介護施設において研究受入が開始されるまで、研究の進行は期待できない。新型コロナウイルスのワクチンが高齢者介護施設に行き渡るのは、2021年9月以降と思われるが、9月から研究再開でも、2021年度中の研究完了は難しい。できるだけ研究できるように研究受入病院・施設を開拓する予定である。
Causes of Carryover	2020年1月から2021年3月まで新型コロナウイルス感染防止のため研究実施予定の療養型病院、高齢者介護施設から研究受入の停止、外部者の入室禁止を言い渡されており、新規受入の病院を探しても受け入れなく研究の実施を断念したため、人件費・交通費等が使用されていない。今後の使用計画は、新型コロナウイルスワクチン接種が終了するであろう2021年10月以降に再度研究受入の要請を行い、介入研究を実施する。可能であれば、受入施設・病院を増やして2021年度末までに最低60件の介入を完了する。介入研究を実施する看護師の交通費・人件費で使用する。