2021 Fiscal Year Research-status Report
A survey on the music and rituals in East European Countries: focusing on folklore and on folk song adaptations
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18KK0002
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
伊東 信宏 大阪大学, 文学研究科, 教授 (20221773)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
齋藤 桂 京都市立芸術大学, 日本伝統音楽研究センター, 講師 (20582852)
俵木 悟 成城大学, 文芸学部, 教授 (30356274)
上畑 史 国立民族学博物館, グローバル現象研究部, 機関研究員 (60827864)
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| Project Period (FY) |
2019-02-07 – 2023-03-31
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| Keywords | 東欧 / 来訪神 / コレダ / 東欧演歌 / 語り物 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、東欧の音楽文化について、A)東欧の「コレダ」系の行事と日本の来訪神行事の調査・比較検討を行い、B)音楽における「ポップフォーク」(民俗的要素をもつポップ・ミュージックのジャンル)、あるいは民俗音楽の編曲作品、という2つのレヴェルで東欧と日本の比較を行おうとしてきた。 2021年度には、A)B）の両方について、国内および海外での調査・研究が、コロナ禍の影響により実質上不可能となり、多少計画を変更してオンラインなどによる報告と、文献調査、論集編纂などに注力することになった。
まずA)については、兵藤裕巳氏（学習院大学名誉教授）を招いて6月29日に講演会を開催した。またこれと関連して6月15日には本研究に参加してもらっている薗田郁氏に事前のレクチャーを行ってもらい、また10月9日には兵藤氏の研究と密接に関わる映画『琵琶法師 山鹿良之』（青池憲司監督作品、1992年）の再映に際して、大阪の映画館において兵藤氏と研究代表者伊東とのアフタートークを行なった。兵藤氏の研究は、琵琶法師からデロレン祭文まで日本の語り物芸を歴史学的に明らかにしながら、フィールドワークに基づいく大胆な考察によってそれを大きく飛翔させる性格を持つものであり、方法論的にも、研究対象としても我々の研究にとって極めて大きな刺激となった。
一方、B)に関しては、昨年度民族藝術学会誌『arts/ 』第37号で特集を組んだが、今年度はここに寄稿された論考を核としながら、さらに対象を「東欧演歌」全体に拡大した論集『東欧演歌の地政学』の編纂を進めた。これは、９つの章、序論、対論、補論、２つのコラムから成り、海外の著者３名を含む13名の著者が寄稿した。すでに初校を終え、2023年夏までには刊行される予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2021年度もcovid19の感染状況は改善せず、国内・国外の調査が全く行えず、その調査に基づく研究集会も行えなかった。論集編纂などできることを優先してきたが、2023年度にようやく国内・海外での調査、あるいは海外からの招へいなども可能になりつつあり、上記の論集が出版されれば、これを機に国際シンポジウムを行うことを計画している。
これらを総合すると当初の計画に比べると進捗状況はやや遅れていると考えざるを得ない。
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| Strategy for Future Research Activity |
国内での調査は、可能になりつつあるように思われるが、本研究で計画していた島嶼部での調査などについては、現地への影響も大きく当初の計画変更せざるを得ないと考えている。
海外での調査も可能になってきているが、一方でコーカサス地域、中央アジア地域などでの調査については、ロシアのウクライナ侵攻の影響が大きく、慎重に考えざるを得ない。状況を見ながら判断してゆくが、最終年度2022年度での完結は難しいと考えており、1年の研究期間延長を計画している。
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| Causes of Carryover |
前年度に引き続きコロナ禍の影響により、予定していた東欧地域での調査、および国内での調査などいずれも中止・延期せざるを得なかった。 また、研究集会についても海外の複数の研究者を招聘する予定だったが、これを断念したので予定していた渡航費などがかからなかった。次年度使用額が生じた理由は、主としてこの2点による。
2022年度においては、論集刊行に際して国際的な研究集会を開催することを計画している（ただし一部オンラインになる可能性はまだ消えていない）。またこれまで延期した調査が可能になり次第、実施していく予定だが、ロシアによるウクライナ侵攻の影響も大きな地域を含んでおり、慎重に進める予定である。これらを総合して、本研究課題全体の計画を見直し、2023年度まで延長する予定である。
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| Remarks |
研究分担者などの連絡用として作成
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