2019 Fiscal Year Research-status Report
Development of education programme for early childhood period (Okinawa-Maori Model)with aim to bridge the gaps in health and academic ability
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18KK0066
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| Research Institution | Bunkyo University |
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Principal Investigator |
小林 稔 文教大学, 教育学部, 教授 (70336353)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
嘉数 健悟 沖縄大学, 人文学部, 准教授 (50612793)
高倉 実 琉球大学, 医学部, 教授 (70163186)
増澤 拓也 琉球大学, 教育学部, 准教授 (80643709)
遠藤 洋志 琉球大学, 教育学部, 教授 (90369926)
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| Project Period (FY) |
2019-02-07 – 2023-03-31
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| Keywords | 幼児 / 非認知的能力 / 社会情動的スキル / 自己抑制 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
ニュージーランド側においては、QRコードを使ったアンケート調査を行った。また、
沖縄側においては、翌年以降実施する介入調査にあたっての予備的調査として、中城村の幼児を対象に質問紙調査を実施した。研究目的等は以下の通りである。本研究の目的は、日本の幼少期における社会情動的スキルとライフスタイルとの関連を明らかにすることであった。研究方法に関して、分析対象は、沖縄県本島中部にある幼稚園３園（男子56名,女子48名,性別不明6名）の保護者計110名であった。また調査は2019年12月中旬に実施した。社会情動的スキルの調査内容は、2015年のOECDの報告書において提唱されている９つの下位尺度、つまり、「忍耐力」「自己抑制」「目標への情熱」「社交性」「敬意」「思いやり」「自尊心」「楽観性」「自信」の各々について、まわりの子どもと比べてどの程度優れているかを保護者の主観で５件法によって回答させた。 その他、主に子ども自身のライフスタイルや親子での活動内容および家庭でのしつけを中心に質問項目を設定した。２値のロジステイック回帰分析の結果、「目標の達成」の中の忍耐力については、「食の好き嫌いが少ない（OR：2.67, CI：1.03～6.94, p=.043）」「スマホでゲームする時間をきめている（OR：3.21, CI：1.19～8.68, p=.021）」「果物を多く食す（OR： 3.03, CI：1.24～8.26, p=.016）」の３項目において、統計的に有意に関連していた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の採択は補欠での採用であり、したがって、2020年1月時点は、研究スタートから実質的に１年間であり、この点を勘案すると、研究倫理委員会にも審査が通過し、またニュージーランド側および沖縄側で質問紙調査が実施されたことはおおむね順調に進展していると判断できよう。さらに、2019年度末には、沖縄における調査に関して学会抄録としてまとめ、2020年10月にローマで開催される「16th World Congress on Public Health 2020」へ提出した。このように一定の研究成果もだしている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度は、年度当初から、沖縄側において介入調査研究を実施する計画であったが、現在、コロナウイルス感染が全国的に拡大しており、介入調査の計画を大幅に変更せざるをえない状況である。介入できない時期において、すなわち、2020年5月いっぱいまでは、相手方と連絡を密にとりながら、幼少期の自己抑制尺度開発のための手続き（絵やストーリーを作成する）を進める。また、当面は介入の時期をずらして時の新たな計画をいくつかのパターンで立てる。
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| Causes of Carryover |
本研究はニュージーランド側も沖縄側も、幼稚園などの現場サイドと話し合いながら計画を進めていかなければならない。例えば、当初予定していた数の幼稚園が参加できなかったり、介入が若干遅れていたりでなどで、予算が消化しきれない場合があった。ただし、研究代表者の勤務先が沖縄から埼玉に異動したことや、次年度に向けて、介入調査研究の若干の遅れを取り戻すのと、新たに計画する尺度開発にあたっては、見込みよりも多くの予算がかかりそうなので、研究期間全体をみると、結果的には当初の予算通りになる計画を立てる。
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