2021 Fiscal Year Research-status Report
Development and validation of gigantic-earthquake simulator in New Zealand
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18KK0095
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
安藤 亮輔 東京大学, 大学院理学系研究科(理学部), 准教授 (10455256)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
Romanet Pierre 国立研究開発法人防災科学技術研究所, 地震津波防災研究部門, 特別研究員 (50829190)
井出 哲 東京大学, 大学院理学系研究科(理学部), 教授 (90292713)
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| Project Period (FY) |
2018-10-09 – 2023-03-31
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| Keywords | カイコウラ地震 / 動的破壊シミュレーション / 地震発生 / レオロジー / スロー地震 / 微動 / マルボロ断層 / モデル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
断層の３次元形状は，大地震の規模を含む動的な破壊過程の一つの支配的な要素であるが，定量的な理解やモデル検証には未だに大きな課題がある．本研究では，2016年M7.9カイコウラ（ニュージーランド）地震に伴って観測された全長約200kmにおよぶ多数断層の破壊過程のモデル化を通じて，自然地震現象の定量的な理解を行っている．これまでにM7.9地震の滑り分布の主たる特徴の再現には成功した．その上で，１）当該地震時にHope断層という震源域の第一級活断層が連動破壊しなかった要因，２）各部分断層が破壊した経路や順番についての詳細な理解，３）断層深部の形状とレオロジー特性の推定，に焦点を当てている．１）まず昨年度までに得られた最新の古地震学研究の成果を整理して，Hope断層の最新活動は176年前から285年前までの間に推定され，地震後経過率としては57%から160%の間に対応することが分かった．一方で，Hope断層の地震後経過率に対応する応力蓄積率を変化させたパラメタスタディにより，動的破壊シミュレーションを実行することでHope断層が連動破壊しない応力蓄積率を求めたところ，およそ70%程度であるとの結果が得られた．古地震学的研究での推定値は，誤差範囲が大きいものの，シミュレーション結果と互いに矛盾しないことが分かった．２）最近の研究で従来の震源域内陸側に位置する断層の役割を重視する解釈とは異なり沖合側に位置する断層を重視する見解が示された．この見解の妥当性をシミュレーションでありうる応力状態の範囲でパラメタスタディにより調べたところ，従来の見解をサポートするという結果が得られた．３）震源域を含む広域で展開されている臨時地震観測点の記録を網羅的に調べたところ，これまで見つかっていた深部微動の震源分布が活断層の地表トレースと良い対応関係を持つことが明らかとなった．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
既存の3次元動的破壊シミュレーションコードの拡張と現象再現，古地震データのコンパイル，地震波形解析による微動震源解析，断層地形のドローン計測による微小な断層ずれ量分布のデータ取得を内容とする．このうち，動的破壊シミュレーションに関する項目と地震波形解析に関する項目については予定通り進捗している．また，断層モデルの構築も新たに大きな進展があった．一方で，古地震データのコンパイルとドローン計測の一部については，今年度にニュージーランドに滞在して遂行することとしていた．しかしながら，コロナ禍の影響により，ニュージーランド政府が実施している入国制限が一昨年度に引き続き継続している．データコンパイルはメール交換等で一定進んだが，状況が改善された後に渡航して現地研究者と集中的な議論と現地調査を行う必要がある．
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| Strategy for Future Research Activity |
既存の3次元動的破壊シミュレーションコードの拡張と現象再現，古地震データのコンパイル，地震波形解析による微動震源解析，断層地形のドローン計測による微小な断層ずれ量分布のデータ取得を内容とする．このうち，動的破壊シミュレーションに関する項目と地震波形解析に関する項目については予定通り進捗している．また，断層モデルの構築も新たに大きな進展があった．一方で，古地震データのコンパイルとドローン計測の一部については，今年度にニュージーランドに滞在して遂行することとしていた．しかしながら，コロナ禍の影響により，ニュージーランド政府が実施している入国制限が一昨年度に引き続き継続している．データコンパイルはメール交換等で一定進んだが，状況が改善された後に渡航して現地研究者と集中的な議論と現地調査を行う必要がある．
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| Causes of Carryover |
コロナウィルスパンデミックによりニュージーランド政府による入国制限が継続し予定していた現地滞在が実施できていないため，2022年度に予算を繰り越して実施する．
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Research Products
(4 results)
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[Presentation] Tremor detections in New Zealand and their relationship with the 2016 Mw 7.8 Kaikoura earthquake2021
Author(s)
Pierre Romanet, Florent Aden Antoniow, Ryosuke Ando, Stephen Bannister, Calum Chamberlain, Yoshihisa Iio, Satoshi Matsumoto, Tomomi Okada, Richard H. Sibson, Akiko Toh, Satoshi Ide
Organizer
European Geoscience Union
Int'l Joint Research
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[Presentation] Tremor detections in New Zealand and their relationship with the 2016 Mw 7.8 Kaikoura earthquake2021
Author(s)
Pierre Romanet, Florent Aden Antoniow, Ryosuke Ando, Stephen Bannister, Calum Chamberlain, Yoshihisa Iio, Satoshi Matsumoto, Tomomi Okada, Richard H. Sibson, Akiko Toh, Satoshi Ide
Organizer
日本地球惑星科学連合
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