2022 Fiscal Year Research-status Report
Accurate Evaluation of Maritime Transportation in Asia, Oceania, and Europe with the Construction of Global Voyage Database
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18KK0131
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| Research Institution | Kobe University |
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Principal Investigator |
笹 健児 神戸大学, 海事科学研究科, 教授 (10360330)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大澤 輝夫 神戸大学, 海事科学研究科, 教授 (80324284)
陳 辰 神戸大学, 海事科学研究科, 客員准教授 (40793815)
加納 敏幸 国立研究開発法人海上・港湾・航空技術研究所, その他部局等, 研究員 (90500231) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2018-10-09 – 2024-03-31
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| Keywords | グローバルデータベース / 実船実験 / 荒天航海 / 船速低下 / 船体運動 / 最適運航 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
前年度より継続しているグローバルデータベースのオンボードデータ計測を引き続き計測し、1年間ほどデータ量の蓄積に成功している。しかし2019年12月を最 後にコロナ禍の影響にて海外港湾にデータ回収に出張することが叶わず、データは蓄積できているものの、2021年度までデータベースの構築作業は昨年度に続いて 進められていない。2022年度はコロナ禍の影響が徐々に収束してきたため、アジアー欧州航路のコンテナ船、ばら積み貨物船のデータ回収が実現でき、データベースの充実が図れた。また国際協力パートナーも2022年9月に訪問することができ、今後の研究に向けて意見交換を行った。ただし、コロナの影響にて3年間にわたり、本プロジェクトで目指した作業は進められておらず、この期間の事業延長が必要であるとの見通しを 立てている。昨年度までで実現できている成果は以下の通り。
(1) ばら積み貨物船を対象とした荒天航海の実態を分析した結果、2年間で20回近くの荒天に遭遇しており、特に2018年12月に北大西洋で生じた荒天航海、2019 年8月~10月に生じた南大西洋~南太平洋にて生じた荒天航海はグローバルデータベースを構築する上で極めて貴重なデータであることが確認できた。
(2) 大型コンテナ船に対しても極東アジア~南シナ海~マラッカ海峡~インド洋~紅海~スエズ運河~地中海~北大西洋~欧州に至る航海の状況を分析・整理し た。対 象船舶が大型であるためか、ばら積み貨物船のような顕著な運動性能の変化は見られないが、インド洋にて多少の影響が見られることが明らかとなった。
(3) ばら積み貨物船を対象に北太平洋を横断する航海(中国~南米)を対象とした最適運航シミュレーションを実施した。波向にかかわらず各航法にてその差異を 比較し、北半球との海域特性の違いから数値計算で留意すべき点を数点ほど取りまとめた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナの影響で約3年間にわたり、海外渡航が大きな制限を受けていたため、当初想定した研究が進められなかった。しかし2022年度から徐々に海外渡航も解禁となってきており、実船実験のデータ回収や海外研究者の訪問も少しずつ進められる体制になってきている。2023年度には事業延長の上、遅れている作業を進めていきたい。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまで実施している63000DWTばら積み貨物船の実験、アジアー欧州航路の20000TEUコンテナ船の実験について、データベースの再構築を行う。また今年度よりアジアー北米航路の11000TEUコンテナ船でも実船実験を開始する予定となっており、太平洋、インド洋、大西洋を網羅した実海域データベースの構築作業を図っていく方針としている。
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| Causes of Carryover |
この2020年初頭より続いたコロナ禍による影響にて、約3年間、海外への渡航が不可能な状態が続いた。2023年度より徐々に海外渡航が本格解禁となってきているが、航空運賃の高騰などまだ不安定な要素が少なくない。海外渡航ゆえ、単年で消化することは難しく、複数年度（2023年度、2024年度など）にて活動が実施できなかった活動を再開する計画を立てている。
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Research Products
(8 results)
