2018 Fiscal Year Research-status Report
Evaluation of climate change affections on habitat use of forest large sized mammals, Asian black bears and brow bears in Far-East Russia
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18KK0181
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| Research Institution | Tokyo University of Agriculture |
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Principal Investigator |
山崎 晃司 東京農業大学, 地域環境科学部, 教授 (40568424)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
釣賀 一二三 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 環境・地質研究本部環境科学研究センター, 室長(環境科学研究センター) (50287794)
小池 伸介 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 准教授 (40514865)
後藤 優介 ミュージアムパーク茨城県自然博物館, 資料課(兼務), 学芸員 (20574312)
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| Project Period (FY) |
2018-10-09 – 2023-03-31
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| Keywords | ツキノワグマ / ヒグマ / ロシア沿海州 / 気候変動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
ロシア沿海地方は，大型森林性哺乳類であるツキノワグマとヒグマが同所的に生活する世界でも極めて希な地域として特徴付けられる。植物食により適応したツキノワグマと，強い雑食性を示すヒグマがどのような生息環境選択と種間関係を保つかは極めて興味深い研究課題ながら，その実態はまだほとんど明らかにされていない。
このような生態的特徴を持つ沿海州であるが，近年の気候変動（温暖化）により，これまで同地に接近することのなかった台風が，この10年ほどの間に度々上陸して，森林被害を与えている。2016年夏には，北海道を通過した大型台風が上陸して，風倒木の発生，地形の侵食や崩壊が森林の極めて広い範囲で認められた。すでに構築されている日露の国際ネットワークを用いて，森林被害（生息環境の広範な改変）がクマ類などに与える影響を評価すると共に，北方原生林での大型野生動物の生態のモニタリング体制の確立を長期的目標とする。
2018年度は研究の開始時期（当該科研費交付）が10月からとなり，機材の準備と現地でのロジスティック，さらにクマ類の冬眠が目前と迫っていたために，現地でのフィールド調査は実施しなかった。そのため，2019年度に向けた機材の手配と購入，またロシア側共同研究者と研究の進め方についてのメールなどを通じての打ち合わせを実施した。なお，クマ類のサンプル（血液，体毛，歯牙など）の日本国内持ち込みに関するCITES手続きのプロトコルが，ロシア側で変更になった。そのため，輸入の目処が立たなくなるという課題が生じており，この点への対応が喫緊の課題と言える。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2018年度は研究の開始時期（当該科研費交付）が10月からとなり，機材の準備と現地でのロジスティック，さらにクマ類の冬眠が目前と迫っていたために，現地でのフィールド調査は実施しなかった。そのため，2019年度に向けた機材の手配と購入，またロシア側共同研究者と研究の進め方についてのメールなどを通じての打ち合わせを実施した。なお，クマ類のサンプル（血液，体毛，歯牙など）の日本国内持ち込みに関するCITES手続きのプロトコルが，ロシア側で変更になった。そのため，輸入の目処が立たなくなるという課題が生じており，この点への対応が喫緊の課題と言える。
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| Strategy for Future Research Activity |
ロシア側の共同研究機関との連絡を保ちながら，研究計画を当初の目的に沿って進めていきたい。取得データの日露研究者間での共有のために，データ・アーカイブをインターネット・ストレージ上に構築し，アクセス権限を設定した上での利用を準備しているところである。また，CITES認可に関するロシア側の課題については，ロシア国内の研究機関（分析機材）を利用しての分析も視野に入れて検討する予定である。
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| Causes of Carryover |
研究開始時期が秋期（10月）となったことにより，クマ類の非活動期（冬眠時期）が直近となり，現地調査を行わなかったため。
2019年度に，次年度使用額とした予算を適時執行していく予定である。
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