2021 Fiscal Year Research-status Report
半乾燥熱帯アフリカ畑作地における持続可能な集約化のための混作技術革新
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18KK0185
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| Research Institution | Tokyo University of Agriculture and Technology |
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Principal Investigator |
杉原 創 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 准教授 (30594238)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡崎 伸 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 教授 (40379285)
柴田 誠 京都大学, 地球環境学堂, 助教 (40799607)
伊ヶ崎 健大 国立研究開発法人国際農林水産業研究センター, 生産環境・畜産領域, 主任研究員 (70582021)
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| Project Period (FY) |
2018-10-09 – 2023-03-31
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| Keywords | 混作 / リン循環 / 持続可能性 / 根粒菌 / アフリカ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
飢餓人口が未だ増加し続ける半乾燥熱帯アフリカにおいて、食料安全保障の実現は喫緊の課題である。本研究では、土壌リン欠乏を改善し持続的に増産するために、当地で伝統的かつ粗放に行われてきたマメ科と主作物との混作技術革新に必要な知見を集積する。具体的にはタンザニア最大の国立農科大であるソコイネ農業大学と国際共同研究を行い、
課題①マメ科と主作物の根圏共有は土壌―作物間のリン循環および作物収量を改善するか？ 課題②有用な根粒菌の接種はマメ科が持つ難溶性リン可給化能を向上するか？ 課題③根圏共有型混作と根粒菌接種の導入はリン鉱石を可溶化し肥効を改善するか？ を現地試験で検証し、アフリカでの「持続可能な集約化」を実現する混作技術革新を目指した。
研究最終年度であった今年は、COVID-19の影響で計画していた現地調査ができなかったため、現地の相手先研究機関であるソコイネ農業大学内の共同研究者と連絡を取り合いつつ、最終的な研究計画の延長も視野に入れつつ、下記の活動を実施した。
課題②として、昨年度に実施した、キマメの有用根粒菌の接種効果を検討するためのポット試験の試料分析の続きを行い、根粒菌の接種によるキマメのリン獲得能の向上は、リン施肥条件下でのみ起こること、その機構として根量の増加に伴う有機酸分泌量の増加が挙げられること、を解明し、その結果を投稿論文としてまとめた（準備中）。課題③として、コロナ禍で当初予定していた現地圃場試験を計画通りに遂行することが不可能であったことから、相手先共同研究者らと協議の上、代替手段として国内の類似土壌を用いた、ポット栽培試験の遂行に計画を変更し、次年度以降に実施する方針を決定し、その準備をした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
課題②に関しては、キマメへの根粒菌接種効果およびその機構解明について、ポジティブな結果が得られており、この部分に関しては計画以上に進捗したといえる。その一方で、コロナ禍のために、課題③の遂行においては、当初計画していた現地調査を含めた一連の現地栽培試験が暗礁に乗り上げた。そこで計画を、国内に存在する類似の熱帯強風化土壌を用いて、同様のポット栽培試験を次年度以降に国内で遂行するように微修正し、課題③を遂行することとした。この結果、研究計画を1年延長することを決定した。以上のことから、最終的な進捗状況としては、（３）やや遅れている、とした。
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| Strategy for Future Research Activity |
COVID-19の影響が前年度末から引き続いて存在しており、計画最終年度であった昨年度に関しても、海外調査は実現できなかった。この極めて困難な状況を鑑みて、現地での栽培試験に基づく実証試験の成果を最終的なゴールとする部分を断念し、研究を1年延長したうえで、現実的に実施可能な日本国内における代替試験を次年度に遂行することで、本研究の円滑な遂行を目指す。具体的には、沖縄県に存在する熱帯強風化土壌の畑地土壌を用いた東京農工大学内の温室等設備内における栽培試験を遂行する。
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| Causes of Carryover |
COVID-19の影響で、海外現地調査の実施が困難であった昨年度において、最後まで海外現地調査の可能性を探ったが、結果として現地調査はできなかった。その結果、現地調査に関連した各種費用を次年度繰り越しとすることになった。次年度においては、主要な実験計画として、海外現地調査の代替となる栽培試験を国内で行うことを計画しており、可能であればその成果に基づいた研究会を現地で行うことを計画している。
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