2018 Fiscal Year Research-status Report
From toads to fireflies: Exploring the evolutionary transitional process of the prey-toxin resource in snakes
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18KK0205
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
森 哲 京都大学, 理学研究科, 准教授 (80271005)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
森 直樹 京都大学, 農学研究科, 教授 (30293913)
城野 哲平 琉球大学, 熱帯生物圏研究センター, JSPS特別研究員(PD) (70711951)
竹内 寛彦 日本大学, 生物資源科学部, 助教 (40726444)
江頭 幸士郎 北九州市立自然史・歴史博物館, 自然史課, 学芸員 (10738826)
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| Project Period (FY) |
2018-10-09 – 2022-03-31
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| Keywords | 防御器官 / ヘビ / 餌毒利用 / 進化 / ホタル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本助成金の使用が可能となったのは後期からであり、ヘビの野外での活動性が下がる冬季であったので、本年度は、中国の共同研究者との研究実施計画の詳細な打ち合わせ、既存の標本を用いた頭骨形態および頸腺の観察、既存の化学サンプルの予備的分析を主に行った。
相手国共同研究者の所属する成都生物研究所に森（哲）、城野、竹内、および協力研究者の大学院生１名が2月に訪問し、Cao教授、Chen助教、およびDing准教授に対して現段階における研究の進捗状況の詳細な説明を行い、2019年度に実施する採集調査と室内実験について具体的な計画を詰めた。主な対象種をレオナルドヤマカガシ、ミゾクビヤマカガシ、およびイツウロコヤマカガシの3種に絞り、四川省、雲南省、ならびに重慶を中心に６月～7月と9月～10月に現地調査を行うことで合意した。また、Cao教授とChen助教は6月から中長期の訪問研究員として京都大学を訪れ、現地調査やデータ分析を共同で進めていくことを確認した。Ding准教授からは、中国産種の分子系統解析の最新の情報を享受し、毒源となる餌の推移進化過程を推察する上で必要な重要な知識を得た。さらに、新しく得られたヤマカガシ属の標本を解剖し、頸腺形態の確認を行なった。
一方、日本においては、液体クロマトグラフおよびガスクロマトグラフ質量分析計を用いて既存の化学サンプルを分析し、ヒキガエル毒の地理的変異についての予備的知見を得た。また、分子系統解析に向けての機器類の準備と整備を行なった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
特に大きな支障はなく、予定通り進んでいる。
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| Strategy for Future Research Activity |
中国大陸産の3種（レオナルドヤマカガシ、ミゾクビヤマカガシ、イツウロコヤマカガシ）を主な対象種とし、種間比較だけでなく、個体群レベルでの種内比較も取り入れ、餌毒再利用の微小進化過程を究明することに努める。その際には、野外で実際に食べている餌動物を把握するとともに、各地域に存在する餌資源相や量も推定し、さらに、ヘビの餌に対する嗜好性も合わせて評価する。これらと各個体の頸腺に含まれる毒成分を対照することにより、ヒキガエル食からホタル食への移行にどのような至近的要因が関わっているのかを推察する。さらに、ヒキガエルとホタルに共通する化学成分（匂い成分）の検出を試み、どのような至近的メカニズムがホタル利用への移行を可能にしたかを推定する。以上の考察には各種や個体群間の詳細な分子系統関係の解明が必要であるので、DNA解析も精力的に進める。
一方、餌毒利用の微小進化が進行している可能性が考えられる台湾産のスウィンホーヤマカガシについても、可能な範囲で調査、分析を実行する。
得られた成果は2020年1月にニュージーランドで開催予定の国際爬虫両棲類会議をはじめ、関連学会で随時発表していく。
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| Causes of Carryover |
中国渡航を計画していた分担者１名が参加できなかったこと、および、中国での滞在期間が予定していたよりも短縮されたことが主な理由である。また、化学分析用に計上していた経費が予定よりも安価ですませられたことも理由である。
次年度はこの繰越し金を使用して、中国での滞在期間を長くして現地調査と実験を充実させるとともに、１月に開催予定の国際会議への参加・発表者数を増やす予定である。
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