2022 Fiscal Year Research-status Report
Responsibility footprint analysis of Japanese activities to water resources sustainability in the world considering future changes
| Project/Area Number |
18KK0303
|
|---|
| Research Institution | National Institute of Advanced Industrial Science and Technology |
|---|
Principal Investigator |
本下 晶晴 国立研究開発法人産業技術総合研究所, エネルギー・環境領域, 研究グループ長 (50371084)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
金本 圭一朗 総合地球環境学研究所, 研究部, 准教授 (20736350)
小澤 暁人 国立研究開発法人産業技術総合研究所, エネルギー・環境領域, 主任研究員 (20783640)
近藤 康之 早稲田大学, 政治経済学術院, 教授 (80313584)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-10-09 – 2024-03-31
|
| Keywords | 水資源利用 / プラネタリー・バウンダリ / 責任フットプリント / 将来予測 / ウォーターフットプリント |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、将来変化を反映した水資源利用のプラネタリー・バウンダリ指標を開発し、日本の生産・消費活動に起因する世界各国の環境容量超過リスクへの責任をフットプリントとして定量化し、その原因を見える化するために以下に示す3課題に取り組んでおり、これまでの研究実績として以下のような成果が得られている。
【将来変化を考慮した水資源利用のリスク指標の開発】水資源賦存量の将来予測に関して、研究協力者との共同作業がCOVID-19による渡航制限のため進められる状況にないため、候補となる複数の既存水循環モデルの適用可能性についての検討を継続して進めつつ、2000年から2016年までの水資源利用に伴うリスク評価指標の算定とその適用事例に関する分析を行った。
【食料需要の変化に対応した水需要の将来予測モデルの構築】需要面での将来予測についても気候変動シナリオと整合した需要予測の可能性について、既存データや予測モデルなどの適用可能性についての検討を継続して進めた。
【国際産業連関分析モデルEoraの部門解像度向上と構造経路分解モデルとの統合】、国際産業連関分析モデルEoraのとりあつかう農作物の細分化と貿易データとの接合を継続して行い、世界のサプライチェーンを包含した水消費量のフットプリント分析用のデータベースの準備も継続した。
【Eoraに対応した構造経路分解モデルの構築】国際産業連関分析モデルEoraの発展版をベースとしたホットスポット分析を行うことができるよう、構造経路分解モデルの修正を継続した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
COVID-19による渡航制限により、海外の研究協力者との共同作業が進められない状況にあり、オンラインでの打ち合わせなどにより事前検討や調査など現在可能な対応策は最大限進めているが、当初の計画通りに進められていない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
水資源賦存量、水需要の将来推計およびプラネタリー・バウンダリ指標の開発について、海外の研究協力者の協力が不可欠であり、早い段階で研究協力者の所属機関に滞在し、共同して分析作業を進める予定である。並行して、既存モデルを用いて代替して水利用リスクを評価する指標の開発をすすめる。また、国際産業連関分析モデルと水消費量データとの接合に向けてキーファクターの抽出を継続し、海外共同研究者との連携作業を円滑に進める。
|
| Causes of Carryover |
COVID-19による渡航制限によって、海外共同研究者を訪問しての打ち合わせおよび共同研究作業がストップしており、その影響により予定していた作業を次年度進めるために必要な経費として次年度使用額が生じている。渡航制限が解除されたため、先方との連携を進めるべく海外共同研究者を訪問・滞在して共同研究作業を進めるために使用予定である。
|
