2008 Fiscal Year Annual Research Report
エネルギー共役システム化による物質循環ネットワーク設計と環境インパクト連関解析
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19206098
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| Research Institution | Yokohama National University |
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Principal Investigator |
藤江 幸一 Yokohama National University, 大学院・環境情報研究院, 教授 (30134836)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
後藤 尚弘 豊橋技術科学大学, 工学部, 准教授 (50303706)
大門 裕之 豊橋技術科学大学, 工学部, 准教授 (60335106)
船津 公人 東京大学, 大学院・工学系研究科, 教授 (50173513)
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| Keywords | 物質循環ネットワーク / エネルギー共役化 / リサイクルシステム / 循環型社会 / 再資源化システム / アップグレードリサイクル / 環境インパクト連関解析 / 物質フロー解析 |
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| Research Abstract |
現状でのリサイクルは、ほとんどがダウングレード、すなわち、対象物の品質および機能の低下をもたらす方向であり、またリサイクルのための新たなエネルギー消費や環境負荷をもたらしている。持続可能な未来社会を実現するためには、総合的な環境インパクト評価、すなわち資源・エネルギー消費および環境負荷を真に低減出来る物質循環システムの設計が必要であり、それを支援する手法の確立と適切な情報提供がなされなければならない。
本研究では、持続可能社会に向けた取り組みが適切に行われるために、持続可能社会設計のためのシナリオ作成手法、それを実現するための手法を確立することを目的に、低環境負荷社会設計に必要な物質循環ネットワーク設計手法と、物質循環によってもたらされる環境インパクトを定量的に評価する手法を併せて開発し、アップグレードリサイクル、バイオマス利活用、エネルギーの共役利用化等の導入の可能性評価やその効果例を示しながら、その実施効果の評価結果とともに、社会に情報発信する。同時に、社会へ受容・実現されるべき持続可能社会にむけたコンセンサス形成・政策決定のための情報提供手法として利用されることも目標としている。
平成20年度においては、まず、検証を実施するのに相応しい対象地域を選定した。物質循環ネットワーク設計手法の検証を確実に実施するために、工業地域や農業地域あるいは住宅地域が混在する地域を対象とした。この対象地域において、特にバイオマスに注目した資源生産性対象物質の物質フローを推計した。さらに、できるだけ小さい地域を対象とした物質フロー会計(MFA)の推計方法の開発を進めた。
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[Presentation] Methane and Carbon Dioxide Emission from Anaerobic Pond of Tapioca Starch Extraction Wastewater in Indonesia2008
Author(s)
Hirotsugu KAMAHARA, Udin HASANUDIN, Yoichi ATSUTA, Anugerah WIDIYANTO, Ryuichi TACHIBANA, Hiroyuki DAIMON, Naohiro GOTO, Koichi FUJIE
Organizer
15th Asian Symposium on Ecotechnology(ASET15)Journal of Ecotechnology Research, 14(2), p. ll7(P-45)
Place of Presentation
Kanazawa, Japan
Year and Date
20081018-20081019
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[Presentation] Evaluation of Palm Mill Industry Based on Material and Energy Flow Analysis in Indonesia2008
Author(s)
ATSUTA Yoichi, WIDIYANTO Anugerah, KAMAHARA Hirotsugu, TACHIBANA Ryuichi, HASANUDIN Udin, DAIMON Hiroyuki, GOTO Naohiro, FUJIE Koichi
Organizer
15th Asian Symposium on Ecotechnology(ASET15), Journal of Ecotechnology Research, 14(2), p. l51(P-79)
Place of Presentation
Kanazawa, Japan
Year and Date
20081018-20081019
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