2009 Fiscal Year Annual Research Report
南南教育協力の必要性と可能性-環インド洋地域協力に留意して
| Project/Area Number |
19252007
|
|---|
| Research Institution | University of Tsukuba |
|---|
Principal Investigator |
佐藤 眞理子 University of Tsukuba, 大学院・人間総合科学研究科, 教授 (40215851)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
村田 翼夫 京都女子大学, 発達教育学部, 教授 (10000085)
畑中 敏伸 東邦大学, 理学部, 准教授 (30385942)
内海 成冶 お茶の水女子大学, 大学院・人間文化創成科学研究科, 教授 (80283711)
黒田 則博 広島大学, 教育開発国際協力研究センター, 教授 (80274140)
池田 充裕 山梨県立大学, 人間福祉学部, 准教授 (40342026)
|
|---|
| Keywords | 南南教育協力 / 環インド洋 / 東南アジア / アフリカ / 東南アジア教育大臣機構 / 三角教育協力 |
|---|
| Research Abstract |
最終年度である今年度は、研究会を3度開催し、第一・二年度に調査をした東南アジア新興ドナーの研修生訓練事業実施機関を中心に現地調査をすることにした。これら機関に再度行き、調査票を研修生・研修員に記入してもらうと同時にオブザベーション・インタビューを実施し、研修生訓練事業の実態把握とともに、評価を行った。これらの研修生訓練事業の研修生は東南アジアの国だけでなく、アフリカ・南西アジア・中央アジアからも参加している。しかし東南アジア以外の研修生にとっては、従来言われている南南教育協力のメリット(類似した社会・経済背景、歴史的類似点、言語、気候等)がないことがら、東南アジアからの研修生よりも南南協力の効果が顕著ではないことが明らかになった。
第一・二年度では判明しなかったフィリピン・インドネシア・マレーシア・タイ・シンガポールの南南教育協力に関する体制・予算・行政について補足調査をし、現状について明らかにした。同時にこれらの国の研修生訓練事業にはJICAが三角協力を行っていることから、現地JICA事務所で資料・情報収集を行った。
東南アジア教育大臣機構(SEAMEO)の下部センターである地域理科数学センター(マレーシア)、地域教育革新・技術センター(フィリピン)で調査を行うともに、SEAMEOの事務局に行き、SEAMEOの南南教育協力についての資料・情報を収集した。
また、ユネスコが南南教育協力についての国際会議をパリで開催したことから、参加をして資料収集とともに関係者にインタビューを行った。ユネスコは南南教育協力について会議・事業を積極的に展開している。
|
