2008 Fiscal Year Annual Research Report
情報共有を中心とするイノベーションケイパビリティに関わる実証的国際比較研究
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19330086
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| Research Institution | Osaka City University |
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Principal Investigator |
太田 雅晴 Osaka City University, 大学院・経営学研究科, 教授 (00168949)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
下崎 千代子 大阪市立大学, 大学院・経営学研究科, 教授 (80135003)
川村 尚也 大阪市立大学, 大学院・経営学研究科, 准教授 (80268515)
坂上 学 大阪市立大学, 大学院・経営学研究科, 准教授 (50264792)
石井 真一 大阪市立大学, 大学院・経営学研究科, 准教授 (70315969)
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| Keywords | 経営学 / 経営情報 / イノベーション / 組織能力 / 国際比較 |
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| Research Abstract |
組織文化、風土、社会環境などの経営環境の特殊性を考えて我が国企業のイノベーションを具現化するには、オペレーションのレベルに近いイノベーションの方法論研究が肝要である。本研究は、それらを後押しするものとして期待されるイノベーションケイパビリティ(以下、IC)の視点に立って、その実証的国際比較研究を行い、我が国企業のICの優位、劣位に関わる特徴を明らかにすること、さらにイノベーションを推進する上で最重要課題である情報共有について、それを中心とする実行可能で具体的なオペレーションレベルの方法論を提示すること、そして得られた研究成果を用いて個別企業のイノベーションの誘導を支援する企業診断システムを構築することを目的としている。本年度は、平成19年度に引き続き、特に台湾、中国、フランスなどでの調査研究、国内個別企業の事例調査を実施した。また昨年度の調査結果を学会や実務関係会議で報告した結果、特段の評価を得るとともに、研究を遂行していく上での課題等を明らかにすることができた。また、研究をさらに深め、よりオペレーションのレベルでのイノベーション誘発の方法論構築につながるイノベーションプロセスの研究や科学技術論を用いて包括的イノベーションプロセスを明らかにする研究に踏み込み、新規のイノベーションプロセスモデルやイノベーション研究の新たな視点を提言するとともに、その検証を昨年度行った調査データを用いて行い有益な結果を得ることができ、これら成果を平成21年度において主に国際学会にて報告する。また、この結果を受けて企業がイノベーションを具現化する上での方法論の提言を行った。一つの重要な目的である企業診断システムの構築であるが、先の実務界への紹介から得た評価を受けて、その基本フレームワークを構築することができた。平成21年度においては、それを具体的なシステムとして構築し、公開等に踏み切る予定である。
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Research Products
(20 results)
