2008 Fiscal Year Annual Research Report
高度情報化社会に最適化させたリテラシーを保証する国語科授業実践創成システムの解明
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19330198
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| Research Institution | Gunma University |
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Principal Investigator |
中村 敦雄 Gunma University, 教育学部, 准教授 (60323325)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤森 裕治 信州大学, 教育学部, 教授 (00313817)
石垣 明子 つくぼ国際大学, 産業社会学, 教授 (10265233)
足立 幸子 新潟大学, 教育人間科学部, 准教授 (30302285)
奥泉 香 日本体育大学, 女子短期大学, 教授 (70409829)
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| Keywords | 国語科教育 / PISA / リテラシー |
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| Research Abstract |
現時点での国語科は、昭和30・40年代に構築された機能的なシステムを基調とし、そこに新たな要素を累加させて独自のシステムを維持してきた。このシステムは、高度成長期にあっては有効に機能してきた。しかし、2000年以降実施されたPISA(OECD生徒の学習到達度調査)に見るがごとく、現代社会の変化への適応を問う調査等に対して最適化させることがむずかしく、システムとしての精度・強度に課題を抱えていることが推測される。社会的な諸変化を射程に含めた代案が必須である。本研究の目的は、子どもたちが高度情報化社会(知識基盤社会)を生き抜いていくうえで必要なリテラシー育成を保証するための、新たな国語科授業実践創成を支えるシステムの全体像の解明である。国際的レベルでの標準を見据えた新たな授業づくりに資する理論、具体的な方法論を解明した。
研究の手段として、各国の教室で行使されている実践知・方法知に眼を向けた実地調査方法論を活用した実践的な研究を行った。アメリカ、イギリス、オーストラリア等を調査国として、現地の初等・中等学校における母語教育実践を対象とした調査研究を行った。また、現地の教育学者や教育行政担当者へのインタビューを行い、授業実践の理論的な背景の解明につとめた。いずれも、各国ごとに母語教育が置かれたコンテグストを解析し、以下の5系列に即して本研究における研究成果を解明した。(1)母語教育における目的論や教科内容に関する研究成果。(2)母語教育カリキュラム編制の特性に関する研究成果。(3)母語教育における教材の開発・活用に関する研究成果。(4)母語教育の授業実践における評価活動の評価方法に関する研究成果。(5)母語教育の授業実践を支える教室環境に関する研究成果。
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