2008 Fiscal Year Annual Research Report
わが国における港湾空間の変容に関する地理学的研究 -土地利用変化の観点から-
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19520689
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| Research Institution | Hakodate National College of Technology |
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Principal Investigator |
奥平 理 Hakodate National College of Technology, 一般科目(人文系), 准教授 (70280310)
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| Keywords | 港湾空間 / 土地利用変化 / 港湾分区 / 都市計画区域 |
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| Research Abstract |
本研究では、わが国の港湾発達史を分析し、わが国の港湾空間が変化する際の要因を時系列的に明らかにする。そして、2004年現在でわが国の港湾取扱量上位10位にある港湾(名古屋・千葉・横浜・水島・苫小牧・北九州・川崎・大阪・東京・神戸)を対象として、先に明らかにした要因と港湾土地利用がどのような影響を受けていかなる変容を遂げたのかを分析することにより、港湾空間の再編成を明らかにすることを目的とする。
本研究の目的を達成するために、平成20年度は上記の港湾における現地再踏査並びに聞き取り再調査を追加的に行った。8月には東京港・横浜港・千葉港、12月には名古屋港・大阪港・神戸港への現地踏査並びに聞き取り調査を行い、不足していた資料を入手した。
本年度の調査・分析・研究により得られた成果は下記の通りである。
1. 港湾分区について、数地区で「無分区」指定が土地利用変化をもたらすことが明らかになった。
2. 港湾機能の「沖出し」に伴い、都市地域が「都市圧」を隣接する古い港湾地域に与えている事例が数地区で明らかになった。
3. 港湾分区設定の際にあらかじめ水際線のみを港湾分区に指定し、港湾に接しない部分については都市計画区域(港湾分区無指定)として開発された港湾があることが明らかになった。
4. 都市計画や港湾計画などの「地域計画」が港湾地域の土地利用変化に影響を与えていることが明らかになった。
なお、本年度は第一論文(鹿児島港)、第二論文(北九州港)、第三論文(苫小牧港)の執筆を終え、平成21年2月に刊行された。また、研究期間の終了までにすべての調査・分析・研究を終了した。
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