2008 Fiscal Year Annual Research Report
学級を「学びの共同体」にするための教師の力量形成プログラムの開発
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19530688
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| Research Institution | Gifu University |
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Principal Investigator |
原田 信之 Gifu University, 大学院・教育学研究科, 准教授 (20345771)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
関田 一彦 創価大学, 教育学部, 教授 (70247279)
高旗 浩志 島根大学, 教育学部, 准教授 (20284135)
渡邊 あや 熊本大学, 教育機能開発総合研究センター, 准教授 (60449105)
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| Keywords | 教育学 / 協同学習 / 学びの共同体 / 教師教育 / 社会コンピテンシー |
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| Research Abstract |
学級を「学びの共同体」にするための実践技法化モデルを示し、教員養成・研修に役立つ教師のための力量形成プログラムとして開発することが本研究の目的である。平成20年度の研究成果として、第1に、平成19年度に作成した「『学びの共同体』づくりのための授業技法化モデル」に基づき、その解説集「『学びの共同体(ラーニング・コミュニティ)』づくりのための授業技法化モデルの解説」を開発した。主に協同学習(Cooperative Learning)の技法に基づき開発した同解説集は、近年、PISA調査の枠組みとなるキー・コンピテンシーにおいて求められている「異質な集団で交流する」能力形成の課題に実践的な方略を与えるものである。そのことは即ち、社会コンピテンシーを育成する協同学習論の的確な理解とすることから、海外における協同学習と社会コンピテンシーの育成を対象にした調査研究を実施した。論文として成果を公表した「ドイツの協同学習と社会コンピテンシー育成」及び「学びの共同体づくりの授業技法としての協同学習」が第2の研究成果である。
他方、平成20年3月に小学校、中学校の新学習指導要領が公示され、総合的な学習の時間の目標に「協同的な態度」を育てることが加わり、「他者や社会とのかかわりに関すること」という育成する力の視点が例示された。この具体的な実践の方途として協同学習への期待が高まっている。研究代表者は、文部科学省『小・中学校学習指導要領解説総合的な学習の時間編』の作成協力者でもあり、本研究で得られた知見を総合的学習の実践の充実に活かそうとしている。これを第3の研究成果として挙げることができる。なお、本年度開発した「『学びの共同体(ラーニング・コミュニティ)』づくりのための授業技法化モデルの解説」はHPで公開し、改善意見を集めるようにした。
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