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2008 Fiscal Year Annual Research Report

DDSを指向したヒストン脱アセチル化酵素阻害剤の創生

Research Project

Project/Area Number 19590110
Research InstitutionKansai University

Principal Investigator

長岡 康夫  Kansai University, 化学生命工学部, 准教授 (90243039)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 服部 喜之  星薬科大学, 薬学部, 講師 (90350222)
Keywordsヒストン脱アセチル化酵素阻害剤 / 遺伝子ベクター / ナノパーティクル / リポソーム / 抗がん剤 / HDAC / DDS / プロドラッグ
Research Abstract

本研究課題の最終年度である本年は、研究目的であるDDSを指向したヒストン脱アセチル化酵素阻害剤(HDACI)の創生を完成すべく、種々の構造のHDACIプロドラッグを設計し、その合成を行った。今年度新たに合成した化合物と、昨年度までに、すでに合成している化合物について、それぞれの目的に即した製剤化を行い、その性能を調べた。すなわち、昨年度合成した化合物については、市販のリポフェクション試薬の遺伝子導入・発現効率に対する効果を調べ、3種類の化合物に顕著な促進効果が認められることを明らかにした。本年度合成した化合物については、昨年度合成した化合物では不可能であったリポソーム製剤化が可能であることを明らかにした。本リポソーム製剤はプロドラッグの基質であるHDACIが本来有するがん細胞に対する細胞毒性を示し、製剤化によるHDACIの代謝安定化も期待できる。本製剤は今後DDS化抗がん剤の開発に繋げていく予定である。また、本年度はリン脂質とポリエチレングリコール(PEG)鎖をHDACIに結合させた、一連の新規化合物を合成し、この化合物を含むPEGで覆われたリポソーム製剤を作成することに成功した。今後この製剤のステルス化リポソームとしての機能を検討すると共に、広くDDS製剤としての可能性を追求していく所存である。
本研究により創生されたHDACIプロドラッグは今後、遺伝子導入・発現増強作用や抗がん作用を有するDDS製剤などとしての活用が期待できることから、本年度、これらの化合物を特許出願した。

  • Research Products

    (3 results)

All 2008

All Journal Article (1 results) (of which Peer Reviewed: 1 results) Presentation (1 results) Patent(Industrial Property Rights) (1 results)

  • [Journal Article] Pentide Backbone Mutagenesis of Putative Gating Hinges in a Potassium Ion Channel2008

    • Author(s)
      Y. Nagaoka, L. Shang, A. Banerjee, H. Bayley, S. J. Tucker.
    • Journal Title

      ChemBioChem 9

      Pages: 1725-1728

    • Peer Reviewed
  • [Presentation] 正電荷ナノ粒子ベクターによる外部導入遺伝子の発現を増強するヒストン脱アセチル化酵素阻害剤プロドラツグの開発2008

    • Author(s)
      長岡康夫, 山田敏晴, 石井佑太, 濱本和隆, 田中菜津子, 上里新一, 服部喜之, 米谷芳枝
    • Organizer
      第27回メディシナルケミストリーシンポジウム
    • Place of Presentation
      大阪(メルパルク大阪)
    • Year and Date
      2008-11-26
  • [Patent(Industrial Property Rights)] 特許2008

    • Inventor(s)
      長岡康夫, 服部喜之, 上里新一, 米谷芳枝
    • Industrial Property Rights Holder
      学校法人関西大学
    • Industrial Property Number
      特願2008-189946
    • Filing Date
      2008-08-23

URL: 

Published: 2010-06-11   Modified: 2016-04-21  

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