2010 Fiscal Year Annual Research Report
要介護度維持期間に着目した疾患別モデルの構築と介護保険サービス評価の検証
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19590624
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| Research Institution | University of Toyama |
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Principal Investigator |
新鞍 眞理子 富山大学, 大学院・医学薬学研究部, 准教授 (00334730)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
成瀬 優知 富山大学, 大学院・医学薬学研究部, 教授 (30135008)
寺西 敬子 富山大学, 大学院・医学薬学研究部, 助教 (10345580)
下田 裕子 富山福祉短期大学, 看護学科, 講師 (40352794)
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| Keywords | 介護保険 / 要介護度 / 要介護原因疾患 |
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| Research Abstract |
要介護原因疾患が、要介護度の維持期間に及ぼす影響を明らかにした。T県X地区で2001～2008年に新規の要支援・要介護認定を受けた65歳以上の2,266名について、要介護度が悪化もしくは死亡するまでの期間を算出した。要介護原因疾患は、新規認定時の主治医意見書に記載された診断名を用い疾病大分類に沿って分類した。要支援から要介護1までを軽度(1,583名)、要介護2・3・4を重度(683名)とした。(1)三大要介護原因疾患の要介護度維持期間:Kaplan-Meier法により中央値を求めた結果、(1)脳血管疾患のみある場合は全体では18カ月(軽度17カ月、重度24カ月)、(2)認知症のみは16カ月(軽度17カ月、重度11カ月)、(3)筋骨格系疾患のみは28カ月(軽度29カ月、重度12カ月)、(4)脳血管疾患と認知症がある場合は16カ月(軽度17カ月、重度14カ月)、(5)脳血管疾患と筋骨格系疾患がある場合は22カ月(軽度22カ月、重度29カ月)、(6)認知症と筋骨格系疾患がある場合は17カ月(軽度17カ月、重度15カ月)、(7)三大疾患がない場合は15カ月(軽度17カ月、重度5カ月)であった。(2)要介護原因疾患が要介護度悪化に及ぼす影響:Cox比例ハザードを用いて、性、年齢、要介護度を調整しハザード比を求めた結果、有意な差がみられたのは、(1)軽度では、三大要介護原因疾患なしに比べて認知症のみの場合HR1.35、脳血管疾患と認知症がある場合HR1.36、認知症と筋骨格系疾患がある場合HR1.41、筋骨格系疾患のみの場合HR0.71、その他の疾患では、悪性新生物無に比べて有のHR1.83、呼吸器系疾患無に比べて有のHR1.51であった。(2)重度では、三大要介護原因疾患なしに比べて脳血管疾患のみある場合HR0.53、その他、悪性新生物無に比べて有のHR2.27であり、それ以外の疾患では有意な差はみられなかった。
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