2008 Fiscal Year Annual Research Report
地方における看護職者の継続教育受講の支援モデルの構築
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19592425
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| Research Institution | Hirosaki University |
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Principal Investigator |
一戸 とも子 Hirosaki University, 大学院・保健学研究科, 教授 (10110412)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
野戸 結花 弘前大学, 大学院・保健学研究科, 准教授 (80250629)
川崎 くみ子 弘前大学, 大学院・保健学研究科, 講師 (60292166)
小倉 能理子 弘前大学, 大学院・保健学研究科, 講師 (20281941)
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| Keywords | 看護職者 / 継続教育 / 受講の影響要因 / 認知欲求 |
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| Research Abstract |
地方の看護職者の継続教育を充実・発展させていくためには、その地方の地域性を考慮した教育プログラムが求められる。そこで東北地方のA県(以下、地方)をモデルとして、継続教育受講の促進・阻害要因を明らかにし継続教育受講支援モデル構築への示唆を得ることを日的に、地方と東京都内の看護職者を対象に、2008年12月〜2009年1月に質問紙調査を実施した。調査内容は、対象者の属性、紐続教育受講への影響要因として想定した60項目、自己効力感尺度、認知欲求尺度である。60項目について因子分析を行った。地方の特性を知るために地方と都内で属性、影響要因等を比較した。
回答者数は地方645人、都内106人であった。平均年齢・経験年数は地方に対して都内が少なく、家族形態は「一人ぐらし」「本人と配偶者」が都内で多かった(p<0.001)。60項日を因子分析した結果、12因子が抽出された。それぞれ『内発的動機づけ』『職場の後押し』『受講による負担』『実践への還元』『他者からの肯定的評価』『研修の選びやすさ』『研修の義務』『家族からの支援』『休暇の取りやすさ』『同職種者とのつながり』『成果の実感』『自己資源の限界』と命名した。自己効力感は地方と都内で差がなく、認知欲求は都内の方が高かった(p<0.05)。「職場の後押し」「実践への還元」「他者からの肯定的評価」「成果の実感」で都内の得点が高く(p<0.05)、「受講による負担」「家族からの支援」は地方の得点が高かった(p<0.05)。
継続教育への影響要因として、地方では、受講による負担感や家族の支援が、一方都内では職場のサポートや学んだ成果を実践に還元できること、他者からの肯定的評価がより影響すると捉えており地方の特性が見られた。地方の看護職者への継続教育を支援するモデル構築の手がかりが得られた。
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