2010 Fiscal Year Annual Research Report
複合型アクションリサーチによる中小企業へのメンタルヘルスサービス提供方法の開発
| Project/Area Number |
19592576
|
|---|
| Research Institution | Ibaraki Prefectural University of Health Science |
|---|
Principal Investigator |
池田 智子 産業医科大学, 産業保健学部, 教授 (50341938)
|
|---|
| Keywords | アクション・リサーチ / 中小企業 / メンタルヘルス / 主体的活動 / 地域産業保健センター / 保健師 / スパイラルアップ / 水平展開 |
|---|
| Research Abstract |
本研究は平成19年度より22年度にかけて、中小企業にメンタルヘルス対策を導入する上での障害を明らかにし、その克服方法を検討してきた。
平成19年度は中小企業労働者のストレスの実態とニーズを明らかにし、大企業より高いストレスの結果と、各職場に合わせた具体的なサービス提供のニーズを有していることを解明した。
平成20年度は、中小企業に適したサービスの提供方法を、介入研究によって明らかにした。中小企業では、各職場の労働者自身が主体的に取り組むのをファシリテイトする方法が有効であることが確認できた。
平成21年度はさらに継続的に介入することにより、スパイラルアップの効果を検証した。当事者が主体的に取り組める産業保健活動を、地域産業保健センターのコーディネーターと協働して保健師が継続的に支援する方法を確立した。また継続的介入支援を行った結果、各事業所が自立して計画を立て、実施、評価できるような効果が認められた。さらに、同事業所の異なる部署や、同地域の他事業所も模倣して主体的産業保健活動に取り組むという波及効果(水平展開)も認められた。
効果の評価として、支援前後に対象企業の労働者全員にアンケート調査を行った。介入期間中に厳しい経済情勢から企業縮小やリストラが進み、メンタル不調者が増加した企業もあったが、そのような状況においても、支援後に「上司・同僚のサポート」や「仕事の活力」「職場の公正性」が向上するという好ましい効果が認められた。対象企業全体においては、今後も産業保健活動を継続的に行っていく意欲や、地域産業保健センターへの継続支援の要望等があがっていた。
本年度は、最終年度として、4年間の継続的介入研究から得られた知見をまとめ、実用性の高いマニュアルを作成した。
|
