2008 Fiscal Year Annual Research Report
難病患者家族の介護プロセスにおける対処方略の学習支援プログラム開発
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19592582
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| Research Institution | Niigata College of Nursing |
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Principal Investigator |
平澤 則子 Niigata College of Nursing, 看護学部, 准教授 (60300092)
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| Keywords | 難病 / 家族介護者 / 方略 / 学習プログラム |
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| Research Abstract |
1.自己実現を志向する難病患者家族が必要とする対処方略として抽出された24項目の妥当性の検討を目的とし、患者会の家族会員40名を対象として、家族の介護プロセスにおける困難な状況ごと(発病の頃、確定診断の頃、介護負担増大前、介護負担増大以降、看取り後)に対処方略の実施度と必要度を把握する質問紙を用いて聞き取り調査を実施した。その結果、実施度が7割以上の項目は「介護負担増大前」4項目、「介護負担増大以降」8項目、必要度が7割以上の項目は「確定診断の頃」3項目、「介護負担増大前」9項目、「介護負担増大以降」13項目、「看取り後」2項目であった。実施度と必要度共に7割以上の項目は、「介護負担増大前」の「生活を守るために努力する」「気持ちをコントロールする」「自分の健康を維持する」の3項目、「介護負担増大以降」の「生活を守るために努力する」「気持ちをコントロールする」「介護を自分の役目とする」「外部資源を上手に活用する」「自分の健康を維持管理する」「悔いの残らないよう介護する」の6項目であった。
2.難病患者家族の介護プロセスにおける対処方略の学習支援プログラムを検討することを目的とし、訪問看護師5名と保健所保健師4名から、介護プロセスにおける困難な状況ごとに療養者と家族のニーズについて聞き取り調査を実施した。その結果、専門医や相談窓口、病気と治療、病初期からのリハビリテーション、予期的不安への対処などの学習支援、介護体験の意味づけの支援があげられた。また、訪問看護師・保健所保健師の課題として、担当者の異動や社会資源偏在に起因する看護継続の困難さなどがあげられた。
1.2から、家族を対象とした学習支援プログラムを開発していくために、個別性・継続性を基盤とする具体的な知識提供、関係機関・職種との協働のための仕組みづくりの検討が必要であると考える。
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