2008 Fiscal Year Annual Research Report
トライアンギュレート法を用いた地域連携実習カリキュラムの教育効果測定と改善
| Project/Area Number |
19653090
|
|---|
| Research Institution | Ehime University |
|---|
Principal Investigator |
山崎 哲司 Ehime University, 教育学部, 教授 (70210383)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
白松 賢 愛媛大学, 教育学部, 准教授 (10299331)
日野 克博 愛媛大学, 教育学部, 准教授 (40304662)
太田 佳光 愛媛大学, 教育学部, 教授 (40160519)
二宮 衆一 愛媛大学, 教育学部, 講師 (20398043)
東 賢司 愛媛大学, 教育学部, 准教授 (10264318)
|
|---|
| Keywords | 教育実習 / 効果 / トライアンギュレート法 / 量的調査 / 質的調査 / カリキュラム改善 |
|---|
| Research Abstract |
本年は3カ年計画の2年目にあたり、量的調査と質的調査の蓄積をしながら、分析を進めた。
(1)量的調査平成16年度・平成18年度・平成19年度調査結果を再分析し、平成20年度調査を教育実習の直前と直後の2時点で、3回生を対象にアンケート調査を行い、教育実習における職能成長に与える地域連携実習(種別、経験度、経験校種、経験内容等)の効果を測定し、その成果を平成20年度日本教育大学協会研究集会にて報告した。
(2)質的調査平成16年度以降の量的調査の時系列による教育効果の変化を含めて、質的調査結果を踏まえて、トライアンギュレート分析を行った。質的調査では、地域連携実習経験の差異に着目し、3-4名のインフォーマントを抽出し、授業分析を行った。量的調査の分析から、「自己評価」によるアンケート調査の限界を明らかにし、調査結果と実習生のライフヒストリーを統合分析する必要性を明らかにした(平成20年度日本教育大学協会研究集会にて報告)。そこで、インフォーマントのうち、1名に分析対象を絞り、地域連携実習に関するコンピュータシステム上に記録されたドキュメントを踏まえて、教育実習生の成長過程を記述・解釈した。この成果は愛媛大学教育実践総合センター紀要(27号)に投稿し受理されている(ページ未定のため、成果には記載していない)。
(3)実習カリキュラム改善平成20年度は、上記の調査結果や他大学の取り組みを参考にして、地域連携実習カリキュラムの改善を行った。具体的には各学年段階での地域連携実習カリキュラムモデルを省察及び改善し、学年段階での推奨モデルと省察カリキュラムの整理を行った。また地域連携実習カリキュラムと各学年段階における教育実習の関連化を図り、実習カリキュラムの課題と改善の方向性を明らかにした(『日本教育大学協会研究年報(27)』『愛媛大学教育学部紀要(55巻)』にて報告)。
|
Research Products
(4 results)
