住民組織のネットワーク力を測定する尺度の妥当性検証

2007 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 19791743
• Research Institution: The University of Tokyo
• Principal Investigator: 田口 敦子 The University of Tokyo, 大学院・医学系研究科, 助教 (70359636)
• Keywords: 地域看護学 / ネットワーク

Research Abstract

今年度はネットワーク尺度の洗練のため、尺度の記入及び「住民組織のネットワークカを測定するための尺度開発」で開発した(仮)ネットワーク尺度Ver.1(以下、ネットワーク尺度)の妥当性を高めるため、1)住民組織を対象に、ネットワーク力尺度への記入および属性や経緯についてヒアリング調査を行った。また、来年度の量的調査に向けて、2)住民組織のアウトカムをヒアリングと文献から検討した。
さらに、どの程度の住民が住民組織(グループ)とつながっているのか(ネットー枠を持っているのか)について実態を明らかにするため、3)地域住民の住民組織への参加状況を把握した。
1) ヒアリング調査
ウォーキングの会、高齢者ボランティアの会、子育てサークル等のヒアリング調査を行った。会を継続させる上で重要な要素と考えられた共通項目として、「強力なリーダーシップをとる人がいること」、「リーダー核は複数で組織されていること(負担の分散)」、「参加に満足感や楽しみがあること」等が抽出された。
2) 次年度調査に向けたアウトカムの検討
文献検討を行ったところ、会の目的に応じた様々なアウトカムが設定されていた。中には、会の継続年数や時間、参加人数の増加率、満足度、自己効力感、等も見られた。
3) 住民組織への参加状況の調査
子育て中の若年成人を対象に住民組織への参加状況に関する調査を実施した。都内A地域での乳幼児健診対象児の親夫婦約2,500人(1,266世帯2,521人)を対象として無記名自記式質問紙調査を実施した。その結果、地域のグループ活動に参加している者は母親23.1%、父親2.7%であった。