2021 Fiscal Year Annual Research Report
心的資産の機能探求と知的資産マネジメントに関する研究
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19H01535
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Research Institution | Ritsumeikan University |
Principal Investigator |
高橋 潔 立命館大学, 総合心理学部, 教授 (90298555)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中森 孝文 龍谷大学, 政策学部, 教授 (20397607)
内田 恭彦 山口大学, 経済学部, 教授 (40379508)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 心的資産 / 知的資産経営 / 付加価値 |
Outline of Annual Research Achievements |
新型コロナウィルスの感染拡大を受けながら、本年後の研究成果の発表ならびに公刊は、比較的順調であった。学会における研究発表に関しては、順延となっていた国際心理学会(於チェコ共和国)での発表が、オンラインと対面の並行開催で行われたため、地理的移動を伴うことなく、研究成果の発表が実行できた。本研究テーマに関して、研究代表者と研究分担者がそれぞれ分担して研究を進めてきたため、共同研究の形で4本の研究発表を行うことができた。また、国内学会や国際ワークショップも逐次オンラインで開催され、研究成果の発表の機会を多く得ることができた。学会活動として本年度に口頭で報告されたものは、すべて英語での研究論文であり、国際的な情報発信に向けて多くの成果を示すことができた。 同時に、国際学術雑誌に研究論文1本、国内学会機関誌に展望論文と研究論文の計2本を掲載することができた。Employee Relations誌に掲載された研究論文については、査読期間が長期にわたり単年度では完遂することのできなかったものであり、継続的研究活動が本年度に結実したものである。また、国内学会における展望論文は、学会員に対して各研究テーマの現状を整理し、将来の研究の方向性を指し示すうえで、重要な貢献をなした。もう1本の研究論文は、研究分担者が定量・定性分析の両方の研究法を取り入れて分析した成果である。 研究代表者は、本研究課題名には直接反映されていないが、心的資産研究の基盤となるリーダーシップについて、学説史ならびに過去の調査研究の成果をまとめて、書籍として出版した。関連領域の研究者だけでなく、広く学生や一般従業員に対して、心理的資産の中核をなる概念について、啓蒙することができた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
新型コロナウィルスの世界的感染拡大の影響にもかかわらず、順延されていたチェコ共和国での国際心理学会が無事に実施されたため、本年は国際学会での多数の研究発表を執り行うことができた。また、韓国で開催された国際ワークショップでも、オンラインで研究発表を行った。このワークショップでは、研究雑誌への投稿が推奨されていることもあり、次年度へと研究が継続されている。 コロナ禍の影響で、フィールドにおける現地調査が不可能となったために、一部の研究計画には修正が余儀なくされている。その代わりに、地域間移動を伴わないでも実施できる質問紙調査、ならびにオンラインでのデータ収集が実施された。調査機関を通した企業調査を行い、データ収集が完了したために、研究計画全体に大きな進捗が見られた。データ分析や研究発表に向けての準備が継続的になされており、次年度に向けた取り組みが着実に進んでいる。 フィールドにおける現地調査の補完計画については、いまだ明確な見通しをもつことができないものの、オンライン調査によって得たデータ解析をもとにする研究成果の発表が、次年度に計画されている。
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Strategy for Future Research Activity |
今後については、新型コロナウィルス感染拡大への対応に慣れてきたため、国内・国際学会におけるオンラインでの口頭発表に加え、論文や書籍などの印刷物を通した研究発表の機会を多くする。口頭発表については、録画・オンデマンド形式の発表に対応すべく、新しい口頭発表のやり方をさらに一層学んでいく。印刷物形式の成果報告においては、書籍や論文の公刊機会を積極的に探索していく。印刷物形式での公刊は大幅に時間を要するため、それに応じた時間管理が必要であるが、複数の論文投稿を継続的に行ってきているため、研究論文の定期的な公刊がある程度見通せるだろう。 新型コロナウィルスの感染拡大に対応し、過年度から一部の調査について、現地訪問や対面接触を避ける形で調整し始めている。その方向を今後も維持することにする。当初計画した研究の規模と内容を現状に合わせて変更するため、国内調査においてはオンラインでのインタビュー調査や、既存のデータ分析などを検討する。 海外渡航が必要となる調査は実施困難であり、中止とせざるをえない。本研究課題の計画の1つとして海外調査を予定していたが、それを改廃し国内で代替の調査を計画する。 調査機会ならびに研究成果の報告機会が、地域間移動の制限によって限られてくるなかで、研究方法自体を見直す必要もある。具体的には、現地調査の規模を縮小し、オンラインでの調査活動や調査機関を活用した調査、対面形式ではないデータ収集方式に切り替えていく予定である。また、すでに収集されたデータを多角的に分析し、論文や書籍としてまとめていくことに注力する。
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