2021 Fiscal Year Annual Research Report
Empirical Generalizations about Customer Relationship Management Research
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19H01539
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| Research Institution | Osaka Prefecture University |
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Principal Investigator |
中山 雄司 大阪府立大学, 経済学研究科, 教授 (20326284)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
荒木 長照 大阪府立大学, 人間社会システム科学研究科, 教授 (50214789)
辻 峰男 大阪府立大学, 経済学研究科, 教授 (10281742)
上野山 達哉 大阪府立大学, 経済学研究科, 教授 (90323188)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 顧客関係管理 / マーケティング・サイエンス / 財務会計論 / 組織行動論 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究期間の最終年度である今年度は国内学会において1件の研究発表、国際研究集会(ICBEIT 2022)において3件の研究発表を行なった。そのうち、ブランド・エンゲージメントに関する研究では、代表的なカフェ・ブランドに対する消費者のエンゲージメントをコロナ禍の前後で比較・考察した。具体的には、Hollebeek et al. (2014) Journal of Interactive Marketingで提案されたConsumer Brand Engagement（CBE）という概念を応用した。CBEを測定するために、2019年の8月と12月に大阪府にある大学の学生に対して調査を行なっていた。それと同様の調査とコロナ禍でのカフェの利用状況調査を2021年5月に大阪府、兵庫県にある複数の大学の学生に対して行なった。後者のカフェの利用状況調査では、新型コロナウィルスへの感染を避けるために、日常生活において行動の変更を余儀なくされていることが確認できた。そのような状況において、当該カフェ・ブランドに対するCBEに変化はあるかを検証した。Hollebeek et al. (2014)で提案された消費者関与をCBEの先行要因、自己とブランドのつながりとブランド利用意向をCBEの後続要因とする構造方程式モデルに対して多母集団同時分析を行なった。分析の結果、コロナ禍の前後で認知処理、愛情、活性化の因子平均に差があるかを検証したところ、3次元とも統計的に有意な差はなかった。すなわち、当該カフェ・ブランドに対するCBEはコロナ禍においても統計的に有意な変化は確認できなかった。SNSでの情報共有やデリバリー対応などを通じて、消費者とのエンゲージメントを維持する施策を継続すれば、コロナ禍の影響がなくなると、通常時の店舗利用頻度に戻ることが期待できる。
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| Research Progress Status |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(6 results)
