2021 Fiscal Year Annual Research Report
マーケティング・チャネルの硬直性：機敏なチャネル転換を阻む原因の探求
| Project/Area Number |
19H01543
|
|---|
| Research Institution | Kobe University |
|---|
Principal Investigator |
結城 祥 神戸大学, 経営学研究科, 准教授 (10554321)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
原 頼利 明治大学, 商学部, 専任教授 (30366900)
久保 知一 中央大学, 商学部, 教授 (40376843)
李 東俊 大阪産業大学, 経済学部, 教授 (40585197)
北島 啓嗣 福井県立大学, 経済学部, 教授 (60398980)
崔 容熏 同志社大学, 商学部, 教授 (70315836)
石井 隆太 立命館大学, 経営学部, 准教授 (80842872)
高田 英亮 慶應義塾大学, 商学部(三田), 教授 (90508631)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
|
| Keywords | 流通チャネル / マーケティング / チャネル構造 / 新制度派アプローチ / 取引費用 / パワー・コンフリクト / 社会的正当性 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の課題は、「強力な流通チャネルを構築した製造業者が、新たなチャネル環境に直面した時に、すぐに転換できないのはなぜか？」「製造業者が現行のチャネルを見直し、新たなチャネル体制の構築を図る際に、それを駆動する要因は何か？」という問いに対して、新制度派アプローチに基づいて、理論的・実証的な回答を導き出すことである。
当該年度においては、（１）チャネル構造転換に関する既存研究のレビューを行った上で、（２）構造転換に関する現象の整理、および（３）構造転換と企業業績等の因果関係に関する実証的探究が行われた。
具体的な成果の１つである崔（2022)は、既存研究が企業のチャネル構造転換・再編行動を分析の射程に入れてこなかったことを問題視し、重要なチャネル転換・再編行動であるチャネル拡張に焦点を当て、それに関連する先行研究の文献レビューを行った。その上でチャネル転換・再編行動の類型を弁別するための試案的な枠組みを提案した。また石井（2022）は、企業の高い収益性につながるような、チャネル構造やチャネル関係にかかわる多様な条件（関係特定的投資、コミュニケーション、パワー、コンフリクト、チャネル統合、デュアルチャネル等）の組み合わせパターンを、質的比較分析（QCA）という手法を用いて、実証的に探究した。さらに結城（2021）では、新たに観察されるチャネル環境としてPB（プライベート・ブランド）の台頭に注目し、流通業者の交渉力が増す中で、製造業者はいかにしてPBの受託経験をNB（ナショナル・ブランド）の開発力強化に活かせるかを、実証的に探究した。
|
| Research Progress Status |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
|
