2019 Fiscal Year Annual Research Report
Study on Building Reinforcing Loops to Evaluate and Improve Educational Programs for University Quality Assurance
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19H01693
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| Research Institution | Ritsumeikan University |
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Principal Investigator |
鳥居 朋子 立命館大学, 教育開発推進機構, 教授 (10345861)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡田 有司 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 准教授 (10584071)
高橋 哲也 大阪府立大学, 高等教育推進機構, 教授 (20212011)
林 透 山口大学, 大学教育機構, 准教授 (20582951)
村上 正行 大阪大学, 全学教育推進機構, 教授 (30351258)
山田 剛史 京都大学, 高等教育研究開発推進センター, 准教授 (40379029)
串本 剛 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 准教授 (60457835)
大山 牧子 大阪大学, 全学教育推進機構, 助教 (70748730)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 教育プログラムの評価と改善 / 質保証 / 教学マネジメント / 好循環システム / IR |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、大学の質保証を支える学部等における教育プログラムの評価と改善の好循環を促すシステムのあり方を解明することを目的とする 。研究期間（4年間）の初年度にあたる2019年度には、以下の通り基礎的研究を進めた。
１．英国の大学への訪問調査及び学会参加を行い、教育プログラムの評価と改善の好循環システムに関する情報収集や先進事例の特質の解明を目指した。具体的には、Birmingham City University（9月）及びHigher Education Institutional Research Conference（9月@Wolverhampton）、及びThe Warwick University、The University of Leeds、Coventry University（以上12月）へ訪問し、優れた教学マネジメントの特質及び日本への示唆を明らかにした。
２．日本の大学の全学部を対象にウェブ・アンケートを実施し（調査時期：2019年12月～2020年3月）、回収したデータに基づき、教育プログラムの評価と改善の実態分析や主要な問題の特定を進めた。さらに、学習成果測定や教育プログラムの評価を推進している大学への訪問調査を行い、ケーススタディ等を通じて、好循環システムを形成する際に考慮すべき点やシステム構築上の要件等の抽出を目指した。具体的には、東北学院大学（7月）、清泉女子大学（10月）、広島市立大学（11月）、関西大学（12月）、立命館アジア太平洋大学（2月）、芝浦工業大学（2月）へ訪問し、いかに教育プログラムの評価および改善の循環が組織的に形成されているのかを明らかにした。
３．国内研究会を2回（6月@ 東京：大学教育学会第41回大会、2月@立命館アジア太平洋大学）実施し、研究組織内で研究成果を共有しつつ、到達点および今後の課題に関する共通理解を形成した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
教育プログラムの評価および改善の好循環システムに関する国内外の動向や個別大学の取り組みの特質については、訪問調査で得られたデータや情報の分析を基に、日本教育学会第78回大会（8月＠東京）及び第26回大学教育研究フォーラム（3月オンライン）等において研究発表を行った。なおかつ、その成果の一部を共著図書（高等教育のあり方研究会教育プログラム評価のあり方に関する調査研究部会編著（2019）『教育プログラム評価ハンドブック』大学基準協会、p.74-88）や研究論文（鳥居朋子（2020）「立命館大学における内部質保証の取り組み－内部質保証システムの特質および課題を中心に－」『立命館高等教育研究』立命館大学教育開発推進機構、pp.1-15）にまとめ発表した。また、日本の複数の大学の特色ある取組（立命館大学、関西大学、清泉女子大学）を比較検討し、研究論文にまとめた（鳥居朋子（印刷中）「大学における教育の評価とマネジメント－内部質保証システムの推進課題としてのとらえ直し－」日本高等教育学会編『高等教育研究』玉川大学出版部、第23集）。
さらに、日本の大学の全ての学部（2,434学部）を対象としたウェブ・アンケートを実施し、251学部から回答を得た（回収率10.3%）。回収したデータに基づき、教育プログラムの評価および改善の観点から、日本の大学の学部における教育情報の活用の現状と課題に関する分析を行い、大学教育学会第42回大会（2020年6月）での発表を予定している。以上のことから、現在までの進捗状況については、おおむね順調に進展していると判断できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
2020年度は2019年度の実績に立脚し、教育プログラムの評価と改善に関する文献及び資料調査等を進めつつ、日本の大学を中心に訪問調査を実施する。なおかつ、海外の大学の訪問調査を基に、優れた循環システムの要件を抽出する。さらに、前年度に実施した日本の大学の全ての学部を対象にしたウェブ・アンケートで得たデータをもとに、教育プログラムの評価と改善に関わる最新の実態分析や主要な問題の特定を行う。
具体的には、学習成果測定（標準テスト等の直接評価及び学生調査等の間接評価）や教育プログラムの評価を推進している大学（例： 茨城大学、福岡工業大学等の自然、人文、社会、学際等の学部を複数選定）や量的調査の結果を基に選定された大学への訪問調査を実施する。各大学の文脈に即した質的調査によって、専門分野の違いに着目しながら教育プログラムの評価と改善の循環に関するグッドプラクティス及び課題を明らかにする。さらに、大学の教育プログラムの評価と改善の好循環システムの先進事例を検討するため、米国の大学（例：アメリカン大学等）への訪問調査を行い、優れた循環システムの要件を抽出する。日本及び海外の大学への訪問調査においては、ICTを活用した大学教育の急速な展開をふまえ、教学マネジメントの視点からオンラインで実施された教育プログラムの評価と改善のあり方についても検討する。ただし、COVID-19の感染拡大の情勢を考慮しつつ、安全を期して実施する。あわせて、オンラインを活用したヒアリング調査の方法も追求する。
以上の調査結果の分析と並行して、日本の大学において教育プログラムの評価と改善の好循環システムを形成する際に考慮すべき点やシステム構築上の要件等の抽出・整理を進める。あわせて、これまでの成果を日本高等教育学会や大学教育学会等で発表するとともに、情報共有や研究成果を公表するためのポータルサイトの構築を目指す。
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