2019 Fiscal Year Annual Research Report
Educational Innovation of College Physics through Development and Implementation of Japanese-style Active Learning Pedagogy
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19H01711
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
土佐 幸子 新潟大学, 人文社会科学系, 教授 (40720959)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小林 昭三 新潟大学, 人文社会科学系, 名誉教授 (10018822)
五十嵐 尤二 新潟大学, 人文社会科学系, 名誉教授 (50151262)
伊藤 克美 新潟大学, 人文社会科学系, 教授 (50242392)
中野 博章 新潟大学, 自然科学系, 准教授 (60262424)
植松 晴子 (小松晴子) 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (70225572)
中村 琢 岐阜大学, 教育学部, 准教授 (70377943)
山田 吉英 福井大学, 学術研究院教育・人文社会系部門(教員養成), 准教授 (30588570)
谷口 和成 京都教育大学, 教育学部, 教授 (90319377)
梅田 貴士 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 准教授 (40451679)
岸本 功 山陽小野田市立山口東京理科大学, 共通教育センター, 准教授 (60399433)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 大学物理講義 / レッスンスタディ / アクティブ・ラーニング / 日本式AL型教授法開発 / 大学教員の支援体制 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、大学物理講義をアクティブ・ラーニング（AL）型に変革する物理教育改革を全国的に波及させるために次の3点を目的とする。
①６大学で日本式AL型物理教授法を開発し（R1～R3年）、継続的実践を通して学生の概念理解にもたらす効果を検証する（R3～R5年）。
②レッスンスタディ（授業研究）による協同的な教員支援体制を構築し（R1～R5年）、授業改善に意識の低い教員を含め、教員にもたらす効果を解明する（R3～R5年）。
③日米研究者によるワークショップやシンポジウムを開催し、日本式AL型物理教授法普及のための全国的ネットワークを構築し（R1～R5年）、得られた知見を日本と世界へ発信する（R4～R5年）。
R1年度には、7大学において日本式AL型物理教授法の開発と実践を行った。特に広島大、岐阜大、新潟大においては、研究代表者と分担者がテレビ会議によって事前検討を行い、実地に参観と事後協議を行うレッスンスタディを実施した。広島大では「学び合い」の手法について、岐阜大ではスタジオ形式の力学講義について、新潟大学では話し合いを中心とするAL物理講義、及び反転授業について議論を行った。9月には対面でメンバーのミーティングを開催し、R1年度前半の進捗状況の共有と今後の見通しについて協議した。また、メンバーを対象に、指導法と同僚とのコラボレーションに関して教員意識調査を実施した。しかし、2月に発生した新型コロナウイルス感染拡大により、計画していた3月のシンポジウム開催と米国大学訪問は残念ながら中止せざるを得なかった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
3つの大学でレッスンスタディを行うことができたのは成果である。研究代表者と授業者が協議する形によって、授業者が講義内容をより深く考え直すことができた。岐阜大における概念調査による規格化ゲインは0.52と高水準（授業が効果的である）を示した。他の大学でも、メンバーが独自にAL型授業開発を行い、次年度へのつながりが期待される。
新型コロナウイルス感染拡大の中、シンポジウムと米国大学訪問が中止となったのは痛手であった。また、新潟大学の反転授業の実践について、日本物理学会年次会でチュートリアル講演を行うことを予定していたが、学会自体が中止となったため実現しなかった。次年度に希望をつなげたい。
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| Strategy for Future Research Activity |
①レッスンスタディのオンライン化の模索：コロナ禍の中、対面によるレッスンスタディは難しいため、オンラインによる実施を検討し、実現する。特にZoomによる開催により、各地のメンバーの参加が可能になることが期待される。また、資料や動画リンクをGoogleドライブなどにアップロードすることにより、情報の共有を容易に行えるようになることも期待される。
②教員の意識調査アンケートを範囲を拡大して実施：オンラインで回答できる形態であるため、多くの教員に参加を呼びかける
これらの方策により、コロナ禍であっても、本研究が推進できるように、オンライン利用による体制構築を目指し、遅れを取り戻す。
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